パリ協定に基づく気候対策が進んでいる。しかしその根拠となる将来予測やシナリオへの懸念がIPCC第6次評価報告書の公表来指摘。従来のモデル比較研究では、欧米の一部機関が中心となり、途上国や新興国の視点が十分に反映されないまま、国際的なシナリオや政策提言が形成されてきたという。
京都大学大学院工学研究科 都市環境工学専攻、国際応用システム分析研究所（IIASA）、東京大学未来ビジョン研究センター、立命館大学総合科学技術研究機構からなる研究チームは、「オープンで透明性の高い国際プラットフォーム」を提案した。国際的に共有される明確な流れが中核の新しい仕組みでは、研究テーマの提案から結果の公開までを明らかかつ確実な手順に沿って進め、誰もが理解し参加できる体制を築く。
その流れは4段階に整理される。①モデル比較研究の内容の提案とその承認、②モデル比較実験のプロトコルの公開、③実際のモデル比較実験とそのデータ提出、④結果のチェック修正を経て公開――分析や品質チェックを経た成果は政府や企業、市民社会、教育現場等が活用できる形で提供される。
「提案提出→プロトコルの公開→実験参加・データ共有→公開」という流れを明確にすることで研究は透明で開かれたものとなり、世界中の知見を結集する基盤が整う。本研究が示すのは、気候変動対策を進めるうえで「科学そのものの進め方」を変えていく必要があるという視点だ。世界中の研究者を結びつけ、多様な知見を集めることで、一層公平で実効性のある政策基盤を築けるだろう。
今回の提案は即すべてを変えるものではなく、段階的に移行していく構想だ。すでに一部の取り組みではオープンな参加型実験が始まっている。同様の経験を積み重ねながら、研究者コミュニティ全体が徐々に開かれていくことが目指されているという。研究チームの成果は16日、「Nature Climate Change」で発表された。