カーボンニュートラル（CN）の実現は世界共通の、2050年まで待ったなしの目標だ。先ごろ閉幕したCOP28の成果文書では、再生可能エネルギーを30年までに今の3倍増にすることや、35年に温暖化ガスを19年比6割減とする必要性などが明記された。
2050年のサプライチェーン全体におけるCNに向け、マツダは、世界でのCO2排出量の約75％を占める国内自社工場・事業所について、30年度に同排出量を13年度比で69%削減することを目指す。同社は、CN実現に向けたプロジェクトを、「省エネルギーの取り組み」「再生可能エネルギーの導入」「CN燃料の導入等」の三本柱で進めている。
「省エネ」では、ICP（参考：環境省PDF）を導入して将来の炭素価格を考慮し、CO2排出量削減効果が高い施策への投資を加速させる。全社領域での取り組み、設備の高効率化、技術革新を引き続き進めていく。「再エネ導入」では、本社工場宇品地区にあるMCMエネルギーサービスの発電設備をアンモニア専焼（関連記事）に転換し、各拠点で地域連携コーポレートPPA（関連記事）の活用や脱炭素電力の購入を推進することにより、30年度の非化石電気使用率は75%に――。
「CN燃料導入等」では、社内輸送などに用いる車両の燃料を次世代バイオ燃料等へ転換していく。燃料転換が困難なエネルギー源については、中国地域をはじめとする地域の、CO2吸収を促進する森林保全や再造林などのJ-クレジットを活用していく。
海外工場でのCNは国内での取り組みをモデルに各地で最適なアプローチを検討し実施する。CN電力推進部会やひろしま自動車産学官連携推進会議など地域との連携を通じて、35年のグローバル自社工場でのCN達成に挑戦していく。マツダは、今後も「ひと中心」の価値観のもと「走る歓び」を進化させ続け、顧客の日常に移動体験の感動を創造し、「生きる歓び」を届けていく考えだ。