スマホの普及でキャッシュレス決済が加速している。なかでも2次元コードによる決済手法は、その利便性やポイント還元といったメリットを消費者が享受し、店側でもスキャン用の札やプレートを置くだけでよい手軽さや、釣り銭の準備など現金管理から解放されるといった利点を認めるケースが増えている。
今月7日、MMD研究所は、QRコード®決済4サービスのメイン利用者2,000人*を対象に今年6月23日～26日に行った「QRコード決済サービスのチャージ／連携方法に関する調査」の結果を公表した。
（*18～69歳の男女10,000人への予備調査後のPayPay、楽天ペイ、d払い、au PAYそれぞれのn=500。QRコードはデンソーウェーブの商標。）
QRコード決済へのチャージ／連携方法は「クレジットカード連携」「ATMチャージ」「銀行口座チャージ」。メイン利用のQRコード決済で最も利用しているチャージ／連携方法が使えなくなったら、「他のサービスに乗り換える」が30.4％、「QRコード決済自体の利用をやめる」が26.9％。乗り換え先の上位は楽天ペイが32.1％、PayPayが24.9％、d払いが15.1％であった。
メイン利用のQRコード決済と同じ企業が発行しているクレカを紐付けている割合はPayPayが46.9％、楽天ペイが68.4％、d払いが79.8％、au PAYが55.8％。メイン利用のQRコード決済と同じ企業が発行しているクレカを紐付けている理由は4サービスともに「よりポイントが貯まるから」。別企業のカードを紐付けている理由はPayPay、楽天ペイ、au PAYが「クレジットカードのポイントを貯めているから」、d払いが「普段利用しているクレジットカードだから」
――といった調査概要や調査項目が分かるPDF資料（ダウンロードサイト）を用意している。MMD研究所は、調査のローデータの販売もしている。