情報通信
SASE関連技術の導入が進む日本企業はネットワークの更なる変革へ
企業ネットワークは大きな変革期を迎えている。在宅勤務の定着、パブリッククラウドでのスケジュール・ファイル共有、音声や映像によるコミュニケーション／コラボレーションの普及で、インターネット通信トラフィックが増大し、セキュアアクセスサービスエッジ（SASE）やゼロトラストへの関心が高まっているという。
Gartnerは22日、日本国内の企業ネットワークに関する最新の調査結果を発表した。企業のITリーダーを対象に今年4月、セキュリティサービスエッジ（SSE）やソフトウェア定義型WAN（SD-WAN）など、SASE関連技術の導入動向について尋ねたところ、テクノロジによる違いはあるものの、SASE関連の各種サービスを導入する企業の割合は4割程度であることが明らかになったという。
近年急速な浸透を続けているSASEは、クラウド型SWG（セキュアウェブゲートウェイ）の導入が約4割、クラウドアクセスセキュリティブローカ（CASB）もそれに準ずる傾向にある。国内外拠点でのSD-WANも3～4割の導入。ネットワークテクノロジでは、WLANやWAN、インターネット接続などを既に導入していると半数以上の企業が回答し、そのうち今後も増強予定とした企業が約2割だった。
急速に採用が進んだ昨年までと比較すると、いったん落ち着いた状況だが――。インターネットトラフィックの増加をセキュアにオフローディングする必要がある企業は早急に導入計画を立てることが肝要だと同社VP・アナリストの池田武史氏が語る。
アフターコロナ、働き方の多様化に伴い、オフィスWLAN設備の縮小を検討するITリーダーも少なくない中、従業員の声を反映するなどし、企業はさまざまな拠点でのネットワーク増強に向けた取り組みを進めているという。詳細は同社顧客向けリサーチノート「変革の進むネットワークとそのセキュリティの最新動向：2023年」にて確認できる。