心疾患は日本人の死亡原因疾患の第2位。定期的な運動込みの心臓リハビリテーション（心リハ）は心疾患の再発・再入院予防に効果があるという、研究結果が知られているものの、退院後の外来心リハの実施率はわずか7%ほどだ。
同実施率が著しく低い（関連資料：日本循環器学会PDF）要因として、患者の立場からは、外来心リハ実施施設が自宅近くにない、通院が困難といった課題があげられているという。その実施件数が国や県よりも低い状況にある、横浜市は、診療体制の構築、実施施設の拡充や地域連携の取り組み等を行うことで心リハ実施の推進を図っている。
同市と共にNTT ComとNTTデータ経営研究所は、スマホアプリ「みえるリハビリ」を活用した心疾患患者の自己リハビリモデル事業を開始する。同アプリを利用することで、参加者は横浜市が連携するスポーツ施設（PDF資料）だけでなく、自宅でも安心して運動に取り組める。運動実施にあたり、市の心リハ強化指定病院が発行する運動処方箋に記載された「運動の強さ（METs）」を確認する、同アプリは日常生活の中での運動継続をサポートする。
健康寿命延伸への貢献をめざす当該アプリは運動習慣獲得をサポートするサービスであり、着衣型デバイス（hitoe®等）とスマホアプリ、データ利活用プラットフォームで構成され、6月より提供される予定だ。1週間の運動目標時間を設定し、達成状況に応じたフィードバックメッセージの送信、ポイント/レベルシステムやウォークラリーといったお楽しみ要素、知人・家族などサポータ登録といった行動経済学ベースの行動変容を促す仕組みが採り入れられている。
高齢者にも使いやすいUIを実現しているという。NTTグループは「みえるリハビリ」で採用する行動変容アプローチの更なる高度化を行い、全国の自治体が運動習慣獲得支援・疾患の再発防止に継続して取組むための提案を行い、社会実装をめざす。