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ワークプレイスが異なる社員同士の会話と交流を活性化する
コロナ禍でリモートワークが台頭した。近頃、それとオフィスを組み合わせた「ハイブリッドワーク」が主流となり、働く場所が一層分散されつつある。それまで新たなアイデアが生まれるきっかけとなっていた、オフィスでの気軽な会話や相談のできる環境を求める声が高まっている。
「新型コロナウイルス禍における働く個人の意識調査」（'21年1月リクルート発表）でも仕事中の"雑談"がリモートワークのストレス解消になっていることが明らかにされ、上記環境づくりは企業の課題になっているという。イトーキ、NTT Com、ドコモは、ニューノーマル時代のハイブリッドワークにおけるコミュニケーション課題の解決に向けた検証に取り組む。
新開発した什器に、NTT Comの「NeWork®)」とドコモの法人向け共通認証ID「ビジネスdアカウント」を組み合わせた新たなコミュニケーションサービス「office surf」（イトーキ商標）を活用し、働く場所の異なる社員同士の雑談を生み出し、社内コミュニケーションを活性化する実証実験を今月12日～6月30日に行う。カフェやラウンジのような場所に、手続＆手間要らずな、常時オンラインワークスペースを設ける。
休憩時や隙間時間に同スペースへ足を運ぶだけで心安くバーチャルオフィスにいる人と会話できる、空間を提供する。遠隔地にいる人も、まるでオフィスにいるように気軽に会話や相談ができる。ハイブリットワークにフォーカスした"仮想×リアル"なオフィスづくりを通じて、社員同士のコミュニケーションの活性化、ストレスの軽減状況などを多様な指標から検証する。
バーチャルオフィスとリアルオフィスをシームレスにつなぐことで、離れた場所にいる社員同士のスムーズなコミュニケーションを実現し、快適な「働く環境」づくりに取り組んでいくという。3社による、上記実証内容は「オルガテック東京2022」で披露される予定だ。