情報通信
コロナ禍で進展したデジタル化を中長期的なトレンドとするには
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が世界の様相を一変させた。テレワークをはじめとして様々な物事のデジタル化が大いに注目され、先進的な組織ではこれを機にDXを加速する動きも出てきている。
今月13日、Gartnerは、2017年から継続している日本におけるデジタル・ビジネスへの取り組みに関する調査結果を発表。今回、COVID-19のパンデミック前に比べて、21年にはデジタル化のトレンドが強まり、大多数の日本企業がデジタル・ビジネスに取り組んでいる状況が明らかになったとした。同社は今年4月に、従業員数500人以上の国内企業におけるIT部門管理者層に対し調査を実施している。
そこから、コロナ禍で事業環境は厳しくなりつつもデジタル化／電子化のトレンドが加速していることがはっきりした。COVID-19の影響がなかった20年1月とは明白に異なる状況が見られた。この度の調査では、デジタル化に「取り組んでいない／その他」と回答した割合が35.0%から17.5%に半減し、全体の8割超の企業が何らかの形でデジタル・ビジネスに取り組んでいる様子が浮き彫りになった。
また、「アイデア探索」との回答が前年の11.5%から22.7%に倍増し、最も大きく変化した。一方、デジタル化／電子化への取り組みにおけるパンデミック前 (19年) と比べた変化については半数超の企業がペーパーレスやハンコレスを挙げ、さらに4割超の企業がデジタル・ビジネスへの取り組みを強化すると回答した。パンデミック収束に伴い、こうしたトレンドも次第に弱まるシナリオを考えておく必要がある。
企業のテクノロジイノベーターやITリーダーは、3年先、できれば5年先までの方向性としてデジタル化／電子化を戦略に織り込み、短期的なサイクルの中で確実に成果を出し続け、経営層と社内のステークホルダーにアピールして、活動を根付かせることが重要だという。