情報通信
組織のデジタルトランスフォーメーション水準を簡易診断
ITを活用して産業・社会のしくみをより良くしていく。デジタルトランスフォーメーション（DX）が盛んにうたわれる昨今、コロナ禍による環境変化が、日本企業のDXを後押ししている状況が伺える。多くの企業でDXが推し進められ――
自らどのようにSociety 5.0の時代を切り拓いていくか、未知への挑戦が求められている。が、デジタル技術による変革については、誰もが産業構造や各組織の変革の必要性を唱えるものの、総論賛成・各論反対の状況も垣間見える。結果、具体的な取り組みが進んでいないという。
アイデミーと慶應SDMは、経団連および産総研の協力を得て、全28問に答えれば自組織のDX推進レベルを把握できるウェブアプリ「DX簡易組織診断」をリリースした。同アプリは、経団連の「協創DX指標」（PDF）における人材・組織領域を基に、経団連会員へのアンケート結果から構築した。診断結果はDX推進度の進捗を相対比較するものであり、他企業と比べた際のDX推進レベルの確認を目的としたものになるという。
データから、そのデータによく適合する確率分布を推定する技術――推定した確率分布を用いて背後に隠れた関係があるデータ同士をつなぎ、ある事柄を予測することなどができる、ベイジアンネットワーク（参考資料PDF）――産総研の人工知能技術PLASMAおよびPOSEIDONを活用し、組織診断モデルを構築した。ベイジアンネットワークのモデルを基にアンケートの回答結果から他企業と比較したDX推進度合いの推測結果が表示される。
これにより、自社のDX推進の状況が他社と比較してどの位置にあるか、相対比較した6段階（A～F）のレベルで表現される。診断結果は今後の取り組みのヒントになるという。4者が互いの強みを最大限に活かし、DX推進企業の組織変革の具体的な取り組みについて、そのきっかけとなる「DX簡易組織診断」を通じて支援するという。