気象×購買品目、9年分のデータを基に2週間先の需要を予測する

電通は、日本気象協会と連携し、気象データで広告・マーケティングを高度化するフレームワーク「Weather Enhanced Marketing（WEM）」づくり（18年12月ニュースリリース）を進めていて、今年10月30日、このプロジェクトの第1弾として、全国11エリアの日平均気温、日照時間、降水時間、湿度などの気象状況に応じて商品の需要を予測する指数「ウレビヨリ」（β版）を開発したことを発表した。

過去9年分の気象データと購買データを基に、2週間先の需要予測を可能とし、マーケティングに活用できる。「ウレビヨリ」（β版）では、スポーツドリンクや制汗剤など、気象要因で生活者のモーメントが左右される約160品目の購買データと気象データを独自手法で解析し、需要の変化を指数化する予測モデルを開発。ファーストトライアルユーザー（広告主）には、"アイスクリーム指数"をマーケティングに活かしてもらった。

日々更新される全国の気象予報情報を常時反映しエリア別、品目別といった視点で需要の変化を最長2週間前に捉えることができる。生活者のモーメントを事前に予測することで、効率が高く機会を逃さないテレビプラニングやデジタル広告配信をはじめ多様なマーケティング施策が見込めるという。

同社は、「デジテレMAX」をはじめとする各種プロジェクトとの連携を進めることで、カスタマーリレーションシップマネジメント（CRM）、サプライチェーンマネジメント（SCM）など、多様なマーケティング活動で同指数を活用してもらえるよう、サービスを拡充していく。そして、データ活用やソリューション連携を通したマーケティングの高度化を推進し、企業の新たな価値創造と社会の発展に貢献していく構えだ。