顔画像は、SNSなどでネット上に公開されていることが多く、顔写真付きIDカード等の紛失により画が盗まれる場合も考えられる。指紋や手のひらの静脈などと比較すれば、他人が容易に利用できてしまう。不正に取得した他人の顔画像をカメラに提示して他人になりすます偽造物攻撃に対する懸念もあるため、カメラに写った顔の真偽判定が必要とされているものの、従来技術では、顔画像のみで本物か偽造物か判定することが困難であった。
そのため、近赤外線カメラや深度(被写体との距離測定)カメラを用いて偽造物特有の特徴を捉えたり、普通のカメラを用いる際に偽造物では再現が困難なまばたきや顔を振るといった動的情報を加えたりして、本人認証を行っている。これらの手法は写真機構のコスト増や、動き情報の追加による利便性低下や認証遅延を招くため、安価かつ一般的なカメラで、利便性を損なわずに"なりすまし"検知ができる技術の開発が課題になっているという。
富士通研究所は、一般的なカメラで撮影した顔画像から、写真などによる他人へのなりすましを検知できる「顔偽造物判定技術」を開発した。今回、偽造物特有の写り方の違いに基づく偽造特徴抽出技術、取得環境による写り方の変動に対応した偽造物判定技術を実現。オフィス環境やテレワーク想定環境などで収集したデータにて評価を行い、専用カメラや所定動作なしに従来と同程度の精度で"なりすまし"を検知できることを確認した。
認証時に撮影される顔画像のみで偽造物による他人へのなりすましを防止できる。新開発技術は、本人認証の高度化によるDXへの貢献が期待できるという。