およそ10年前に「超高齢化社会」となった。日本において、医療体制の充実はより重要になっている一方、集中治療現場は、重篤患者の増加、医療従事者（集中治療認定医）の不足、医療の質の格差、新型ウイルス感染拡大への不安など、多くの課題を抱えている。
それらの解決や早期改善が求められているという。フィリップスは今月、遠隔集中治療ソリューション「eICU」を日本市場にて販売開始する。同ソリューションは海外において、15年以上の歴史を有し、550の医療施設に導入されて治療現場を支援してきた。その結果、死亡率低下、在室日数短縮、集中治療費用の削減、転院患者の削減などが評価されている。
新型ウイルス対応においては、安定した患者の受け入れ、感染リスクの軽減、挿管やECMO等への遠隔支援など、多くの活用事例報告があるという。eICUは、「People」「Technology」「Process」の3つをテーマに、支援センターから集中治療の現場に対して遠隔で支援を行い、医療現場の質の向上を目指した運用改善とリスクの共有により、感染リスクの軽減、安心安全の提供、受け入れ体制への寄与を促進する。
支援センターから遠隔地の多数の患者の状態を一元的に把握する「Population managementを可能にするCDSツール（薬機法認証取得済み）」、専門医と看護師をつなぎバーチャル回診などを実現する「オンラインビデオシステム」、臨床・遠隔スタッフがOneチーム運用する「ワークフロー構築によるClinical transformation」、「レポーティングソリューション」といった特徴を備えているという。
同社は、日本で「eICU」の販売を本格化することにより、早期発見と介入による重篤化防止、集中治療現場への安心と安全の提供、そして新型ウイルス感染拡大防止への貢献を、遠隔支援プラットフォームで実現していく考えだ。