情報通信
企業と生活者のコミュニケーション、新たなテキスト解析基盤で支援
SNSが普及した。昨今、マーケティングにおけるソーシャルメディアの駆使は必須だが、バズ形成、SNSアカウントの運用、ファンやコミュニティの活用といった施策ごとの部分最適をおこなって、それで満足する企業・団体も少なくない。
そこで国内のグループ各社が横断的にソーシャルメディアマーケティングサービスを提供するプロジェクト「Dentsu Engagement 360™」を今年7月に発足した、電通デジタルと電通は、日立製作所とともに、デジタルテクノロジの発展で活発化する企業と生活者間のコミュニケーション支援を目的に、テキスト解析プラットフォーム「mindlook®」を新開発。これを活用したコミュニケーションデザイン領域のコンサルティングを8月24日に開始した。
mindlook®は、日本語のテキストデータをソースとして自然言語処理を提供する、独自の分析プラットフォームであり、電通グループが有する豊富なマーケティングの知見と、生活者視点で作られた独自辞書情報を活用している。日本語の表現が豊かなため、従来多くの時間と専門的知識を要したSNS投稿などを短時間で分析。生活者の声を深く理解し反映したカスタマーエクスペリエンスデザイン（CXデザイン）を描けるようにする。
上記プロジェクトの一環であるmindlook®の提供を通じて、企業のマーケティング活動や生活者視点に立ったCXデザイン実現のサポートなど各種コンサルティング業務の提供、必要となるシステム実装支援にも取り組んでいく。電通グループは今回、日立を協創パートナーとして選定し、電通グループ独自の辞書情報と、日立の高精度な感性分析技術（参考記事）とを組み合わせ、共同で開発を推進した。
mindlook®について、日立は、生活者が発信する多様かつ大量のテキストデータの処理に対応するシステム基盤の開発から運用保守まで、それをトータルに支援するという。