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メタデータ管理の必要性、およそ8割の企業が認識
デジタルトランスフォーメーション（DX）推進が様々な企業で加速している。昨今、データそのものではなく、そのデータを表す属性や関連する情報を記述した「メタデータ」管理の必要性についての関心が高まっているという。
オージス総研は、従業員数300名以上の国内系・外資系日本法人332社に対して――楽天インサイトから、メタデータ管理状況、DSAMニーズなど34項目について――「企業のデータ活用に関する意識調査」を実施。その結果を今月20日に公表した。
勤務先の企業および所属組織でのメタデータの管理の必要性について、「今すぐに必要」「ここ数年以内に必要」「将来的に必要」と感じているとした回答の合計が77.9%。メタデータ管理のためのツール導入に対する関心度や検討状況については、「関心があり検討中」もしくは「関心はあるが具体的に検討までには至っていない」との回答合計が43.9%であった。
今回の調査結果により、データマネジメントないしはデータの活用に対して多くの企業が問題意識を持っていることが分かったという。同社は、スモールスタートが可能で、シンプルかつコストパフォーマンスに優れた独自のメタデータ管理ツール「OGIS-DSAM」を提供している。メタデータ管理を"データ活用の新常識"と捉え、データガバナンスの推進や、経営における意思決定・課題解決の促進、属人化の防止を実現するという。
今月26日、ITmediaエンタープライズ編集部主催のライブ配信セミナー（参加費：無料。会期：8月26日～28日）にて、同社は「もっとデータ活用するために！メタデータ管理の重要性と最初に考えるべきこと」と題して16時30分からのセッションに登壇する。DXの推進に向けて、データ活用を推進されている人、社内データの把握に課題を感じている人に、"データ活用の新常識！"といわれるメタデータ管理について紹介するとのことだ。