情報通信
首都圏のゲリラ豪雨リスクを30秒ごとに予測する
局地的に突発的な大雨をもたらす「ゲリラ豪雨」のリスクが高まっている。近年、スーパーコンピュータを用いてする天気予報は、1kmより粗い解像度――たとえば気象庁運用の局地モデル（LFM）は全国を対象に解像度2km――で、1時間ごとに新しい観測データを取り込んで更新されている。
従来のしくみにおいて、わずか数分間に積乱雲の発生・急発達がみられるゲリラ豪雨は予測が困難である。粗い解像度では、ゲリラ豪雨を引き起こす積乱雲を十分に解像もできない。そこでスパコン「京」×フェーズドアレイ気象レーダ＝空間的・時間的に桁違いな「ゲリラ豪雨予測手法」を'16年に開発――当時は計算に約10分間を要し、30秒ごとに送られてくる観測データを所望時間内に処理できず、リアルタイム動作を実現できなかったという。
理研計算科学研究センターデータ同化研究チーム、NICT電磁波研究所リモートセンシング研究室、大阪大学大学院工学研究科、エムティーアイ社ライフ事業部気象サービス部、筑波大学計算科学研究センター、東京大学情報基盤センターの共同研究グループは上記「ゲリラ豪雨予測手法」を高度化し、今月25日から首都圏にて世界初かつ唯一となる超高速降水予報のリアルタイム実証実験を行う。
同グループは今回、NICTが運用する最新鋭のマルチパラメータ・フェーズドアレイ気象レーダ（MP-PAWR） による30秒ごとの雨雲の詳細な観測データと、筑波大学と東京大学が共同運営する最先端共同HPC基盤施設（JCAHPC）のスパコンOakforest-PACSを用いて、30秒ごとに新しいデータを取り込んで更新し、30分後まで予測する超高速降水予報システムを開発した。
実証実験で得られる予報データは、気象業務法に基づく予報業務許可のもと、理研の天気予報研究ウェブページおよびエムティーアイのスマホアプリ「3D雨雲ウォッチ」で同日午後2時から公開される。