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テレワーク6割だが継続は？ 中堅企業の"新しい働き方"を支援する
今年初めと中頃ではビジネス環境が大いに異なる。変化をもたらしたのは、言わずもがなの新型コロナウイルスだ。WHOがCOVID-19の世界的流行を宣言し、日本でも新型コロナの感染拡大に対する緊急事態宣言が発出されて、リモートワークやWeb会議等が浸透したが、今はどうだろうか。
今月4日、デル・テクノロジーズは、中堅企業IT投資動向調査2020（関連資料：'19年2月Dell EMC発表記事）の追跡調査を実施したとして、'20年1月調査と6月調査との比較による、中堅企業のIT投資動向や顕在化した課題に関する分析結果を発表した。リモートワークが圧倒的に進んだ一方で、「コミュニケーションが取りづらい・時間がかかる」「Web会議やチャットツールの習熟度に個人差」などの課題も明らかになったという。
従業員100名以上1000名未満の中堅企業ユーザー約470社のうち、約6割がテレワーク・在宅勤務を実施するが、1割の企業がテレワークの継続を断念している。上記課題が明らかになった企業では、3つの改革（働く環境・仕事の仕方・コミュニケーション）が充分に検討されていない――と推測されるという。デル・テクノロジーズでは、社員が分散化している今日、リモートワークを事業継続のための重要な要素と位置付けている。
業務IT（情報技術）利用者がどこにいても、データ、アプリケーション、サービスに安全にアクセスできるようにするとともに、デジタルでありながら、つながりを維持したワークプレースを構築できるよう支援しているという。同社は、今回の調査結果を受けて、新たに「働く環境」「仕事の仕方」「コミュニケーション」における3つの分野の課題を企業価値に変えるための「中堅企業支援施策」を実施する。
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