今月13日、オムロンヘルスケアは、「65歳以上の高齢者1000人に聞いた"withコロナ"実態調査」の結果を公表した。新型コロナが影響を及ぼす人々の生活状況や不調、不調対策を浮き彫りにすることを目的として、関東在住の65歳~85歳の男女1,064人を対象に、インターネット経由で、COVID-19に対する緊急事態宣言の解除から1ヶ月が経過した6月25日~7月5日、生活と体調の変化を調べたところ――
50%超の人が運動量の減少を実感し、3人に1人が不調を感じていて、不調のトップ3は「膝の痛み」「腰痛」「目の疲れ」であることがわかったという。上記調査においては、COVID-19感染拡大前より運動量が減少したとの回答が53.8%。日常で減少した行動は「宿泊を伴う旅行」がトップであり、「日常的な買い物」も減少していてその理由は「まだ感染リスクがあるから」。感染拡大前と同じ状況に戻った行動は「とくになし」。
緊急事態宣言が解かれてからひと月、身体の不調を感じている人は34.5%で、「膝の痛み」「腰痛」「目の疲れ」といった不調を抱えている人のうち、約60%が不調対策をおこなっていて、それは「通院」「姿勢に気を付ける」「散歩」とのこと。今後自宅内で取り入れたいことは、「姿勢に気を付ける」ほかに「ストレッチやエクササイズ」「自宅敷地内での散歩」であったという。
簡単操作で、歩きながらでも治療ができる「ひざ電気治療バンド 」や、家庭用血圧計なども開発・販売している同社は、今後も、withコロナ時代の健康状態の確認・改善に役立つ商品やサービス提供していく考えだ。