産業機械は生産設備の運転を支える中核である。故障による稼働停止やライフサイクルコストの削減ニーズが高く、近年では、熟練保守エンジニアの不足や機械自体のテクノロジー高度化を背景に、デジタル技術を活用した保守・保全の最適化と高度化が一層求められている。
産業機械メーカー、および販売代理店は、機械にM2M（マシン同士が自ら情報交換する）環境を実装し、稼働データの収集・可視化を進めてきた。現場では、それらの活用や価値の創出が難しく、アフターサービス事業の成長につなげられていない。昨今の新型コロナウイルス禍の拡大により、保守の効率化・省力化ニーズはこれまで以上に高まっているという。
日立製作所は、日立建機が提供する建設機械遠隔監視ソリューション「ConSite」の機能とノウハウを活かした、価値創出型の産業機械アフターサービス強化支援ソリューションを今年10月に提供開始する（詳細情報は「次世代メンテナンス」Webに公開予定）。
累計14.3万台（今年3月末時点)という日立建機の「ConSite」の豊富な実績に裏打ちされた建設機械の遠隔監視・データレポーティング機能を活用し、製造現場の機械・機器や、事務、医療、輸送、運搬に関する機器・装置などの幅広い産業機械向けに適用範囲を拡大してサービスを提供する。これらの機械のアフターサービスにおけるM2M／IoT機能を最大限活用し、効果を出すためのコンサルティングも行う。
「アフターサービス事業拡大、リモートでの保守業務の品質向上に貢献」、「導入コストを抑制し、短期間でスムーズな移行が可能」を特長とする。上記ソリューションについて、日立は今後、Lumadaの次世代メンテナンスソリューションとして顧客へ提供。社会・経済・環境への価値創出をさらに推進し、リモートでの保守業務の品質向上など、ウィズコロナ・アフターコロナ時代に対応した提案を加速していくという。