新型コロナ禍が世界中に蔓延している。いま、日本国民は非常事態宣言の解除に向けたさまざまな努力を続けていている。コロナ禍の第2波に襲われる蓋然性におびえつつ――。
クルーズ船での集団感染を他人事と思って街に繰り出したり、十八番を熱唱したり、満員電車に悲鳴を上げながらもふだん通り仕事に精を出したりしている間に、状況が一変した。誰もが元凶の第1波襲来に気づいてから1ヶ月以上経つ。5月12日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大による自粛要請が消費者に与える影響等を調査してまとめた結果を、ブレインパッドが発表した。
同社が取り扱うマーケティングリサーチツール、Brandwatch提供のSNS分析機能「Consumer Research」とアンケート機能「Qriously」を利用して4月30日～5月10日にオンラインで意識調査。日本在住の18歳以上男女1,753人の68％が、今の自粛生活にストレスを感じていることがわかった。そのうち、「非常に強いストレスを感じる」「ストレスを感じる」と答えた専業主婦／主夫は72%、会社員は58%。
「ストレスがない」専業主婦と主夫は22%、会社員は31%であり、家庭内でもストレス度に違いがある。「自粛生活をあとどれくらい続けられるか」との問いに、「もう限界」から「2週間程度」までと回答した比率は会社員の30%に対し、専業主婦と主夫は36%であった。ストレスに関するTwitter投稿数の推移を見ると、今年3月下旬から専業主婦／主夫の投稿数が一気に増えていた。
そこには、在宅勤務・休校による家事の増加やスーパーマーケット等の混雑・買物のしづらさなどが影響している可能性がうかがわれる。専業主婦および主夫が自粛明けに楽しみにしていることは、年代に関係なく「旅行」「ショッピング」が多かったという。調査結果の全容は、Brainpadブログで確認できる。