情報通信
スマートグラスをリアルに活用、データセンターの運用作業を支援する
働き方改革によるテレワークの増加や自然災害などの影響で、IT（情報技術）システム担当者がデータセンターに駆け付けられない。近頃そういった相談が増えていて、直近では新型コロナウイルス感染症による外出制限で、現地対応が一層困難な状況になる事態が発生しているという。
NSWは4月24日、産業用スマートグラス「RealWear」を活用したデータセンター運用の遠隔作業支援サービスの提供を開始。同社データセンターでは統合運用監視サービス「Managent」の付加サービスとして、常駐スタッフがスマートグラスを装着し、リアルタイムで遠隔地の顧客に指示された作業を代行し、省人化に対応する遠隔支援サービスを開始したという。
同サービスを導入することにより、常駐スタッフと顧客を直接接続することで、適切な指示伝達と「効率化」を実現。常駐スタッフと顧客による二重確認実施により、作業の「品質向上」。そして「作業時間短縮」――データセンターへの駆け付け時間が不要になり迅速な対応が可能となり、さらに、細かな作業指示書を作成する手間が無くなり、完了報告書は画像や録画データをエビデンスにすることができる。
今回のサービス提供に先駆けて、複数の顧客とその試験運用を実施した。結果、「業務効率が改善した」「電話よりも具体的に指示が出しやすかった」「現場の映像が見えるため実際の作業に近い感覚で操作ができた」などの評価を受けた。同社は米国RealWear社の販売代理店であり、ヘッドマウント型ウェアラブルデバイス「RealWear」については、顧客の運用に即した柔軟なアプリケーションカスタマイズが可能だという。
NSWは、長年培ってきたデータセンター運用、システム運用監視のノウハウを基に、顧客の要望に応じたサービスの提供を行い、システム運用分野のデジタルトランスフォーメーション（DX）実現に取り組んでいく構えだ。