オンライン診療ツールをリリースして12月末まで無料提供

ICT(情報通信技術)を用いた遠隔診療は、医師の働き方を良い方向に変革したり、医療過疎地に有効だったり、メリットもあるが課題も多いとして、日本ではあまり普及していなかったが、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大がそのような状況を変え、かたい岩盤に穴を開ける。

厚生労働省は「オンライン診療に関するホームページ」で、オンライン診療を適切に実施するための関係情報を紹介――。「新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いについて(令和2年4月10日事務連絡)」より抜粋した情報とともに、この措置にかかる専用ホームページに対応医療機関リストを準備中である。

今月10日、メドピアは、オンライン診療ツール「first call for オンライン診療」によるサービスを5月中旬(予定)にリリースすると発表した。専用コミュニティサイト「MedPeer」に無料会員登録が必須の医師と、会員登録不要の患者とがPCやスマホで診療または受診できる。同サービスは12月末まで無料で提供される。これに先立ち同日、「first call for オンライン診療」特設サイトを開設した。

メドピアグループでは'16年7月にオンライン医療相談サービス「first call」を開始し、予防医療や医療システムの最適化を推進すべく、オンラインによる医師と患者のコミュニケーションを通じて、正しい医療知識の提供や適切な受診促進を行い、法人顧客を中心にサービスを順調に拡大してきた。オンライン診療においても、北里大学東洋医学総合研究所等と提携し、複数の医療現場でサービスを展開してきた。

そして今回リリース予定のツールでは、同社が培ってきた知見を基に、オンライン診療において必要な基本機能――①TV電話面談機能、②診療メモ機能[医師向け]、③チャット機能の提供に特化し、あわせて、オンライン診療に関する情報やニュース、導入における疑問を解決するためのガイドをWeb上で公開し、各医療機関での導入負荷を軽減することに留意した。

今後も、政府の方針変更がある場合には迅速に対応することに留意しつつ、既に提供しているかかりつけ薬局化支援サービス「kakari」との連携も視野にいれ、オンライン服薬指導まで含めた、一気通貫のサービス展開を志向していくという。