2018年の国内エンタープライズストレージシステム市場規模は3,336億4,600万円、IDC調査

IDC Japanは、外付型、サーバ内蔵型、ODM Directを含む国内エンタープライズストレージシステム市場の主要産業分野別予測のアップデートを発表した。2018年の上半期の実績を反映した結果、2018年の国内エンタープライズストレージシステム市場規模は前年比3.9%増の3,336億4,600万円と予測している。


同調査では、2022年の国内エンタープライズストレージシステム市場規模は3,352億4,900万円で、2017年~2022年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は0.9%になると予測している。

2022年において、支出額が300億円を超える主要な産業分野は、支出額が多い順に製造、金融、情報サービス、通信/メディア、中央官庁/地方自治体の5分野。2017年~2022年の支出額において、金融より製造のCAGRが高いことによって順位が入れ替わっている。

また、情報サービスや通信/メディアは、他の産業分野のストレージ需要がクラウドサービスへシフトすることで、2017年に獲得した順位を維持。クラウドサービス事業者は、主に情報サービスや通信/メディアに属するため、クラウドサービスへのシフトによってこれらの産業分野の支出が増加し、他の産業分野の支出は抑制される。

クラウドサービス事業者では、ODM Directやサーバ内蔵型のストレージの採用によって規模の経済を追求し、価格競争力の強化へ取り組む事業者がある一方、外付型の採用によって性能や信頼性による差別化に取り組む事業者もあるとIDCは説明する。

IDCでは、ストレージベンダーは、どのようにクラウドを通じてビジネスを拡大していくか、再考すべきと考えられルト指摘する。IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ シニアマーケットアナリストの加藤 慎也氏は「クラウドサービス事業者へ向けた外付型のストレージビジネスは、今後も市場成長に寄与する。ストレージベンダーは、顧客であるクラウドサービス事業者の成長によって収益を拡大していくため、産業分野ごとの知見やパートナーを活用した、産業特化型クラウドの構築支援を進めていくべきである」と分析している。

国内エンタープライズストレージシステム市場 産業分野別予測アップデートを発表

カテゴリー: 情報通信   

大島 純一郎

大島 純一郎Author

証券系システムエンジニアやIT系資格対策問題集の編集、IT系Webメディアの編集記者などの経歴を生かして、企業向けIT関連の記事制作に携わる。専門は、IT、金融、医療分野。医療情報システムの企画/構築、運用に関する知識を有する専門者としての資格、医療情報技師、情報セキュリティアドミニストレータの保有者。

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