外付型エンタープライズストレージ、フラッシュへの移行が加速 IDC調査

IDC Japanは、2018年第3四半期(7月~9月)の国内外付型エンタープライズストレージシステムの支出額実績を発表した。これによると、2018年第3四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額は449億5,600万円で前年同期比5.6%増となった。

2018年第3四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額のセグメント別内訳を見ると、メインフレーム向けが32億9,700万円で前年同期比48.4%減、オープンシステム向けが416億5,900万円で同15.1%増となった。メインフレーム向けは2015年の大型更新のピーク以降、支出が低迷。オープンシステム向けは、ハイエンドとミッドレンジのプラス成長が貢献した。


外付型ストレージへの搭載メディアでは、引き続きHDDからフラッシュへの移行が進んでいる。外付型の支出額のうち、オールフラッシュアレイ(AFA)は129億2,100万円で前年同期比28.4%増、ハイブリッドフラッシュアレイ(HFA)は164億5,300万円で同29.3%増となったが、オールHDDアレイは155億8,300万円で同21.2%減となった。

この結果、2018年第3四半期の外付型支出額に占めるAFAの比率は28.7%(前年同期23.6%)に上昇。また、外付型ストレージの売上額(Vendor Revenue)は426億9,900万円で、ベンダー別売上額の上位5社は富士通(シェア20.4%)、デル(15.2%)、日立製作所(14.7%)、ネットアップ(10.2%)、NEC(7.6%)となった。

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ マーケットアナリストである加藤 慎也氏は「オールフラッシュアレイは、ストレージベンダーの売上額でも四半期で100億円を超え、3割近いシェアを獲得した。AFAは成熟期に入りつつあり、プライマリーストレージの更改に際しては、AFAの採用が主流となる段階に達している。一方、ストレージベンダーがシェア拡大を狙うには技術以外の差別化が必要になるため、どのように自社のAFAをユーザーに利用してもらうか、エコシステムや提供方法などを見直すべきである」と分析している。

国内外付型エンタープライズストレージ市場 2018年第3四半期の実績を発表

カテゴリー: 情報通信   

大島 純一郎

大島 純一郎Author

証券系システムエンジニアやIT系資格対策問題集の編集、IT系Webメディアの編集記者などの経歴を生かして、企業向けIT関連の記事制作に携わる。専門は、IT、金融、医療分野。医療情報システムの企画/構築、運用に関する知識を有する専門者としての資格、医療情報技師、情報セキュリティアドミニストレータの保有者。

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