外付型エンタープライズストレージ、フラッシュへの移行が加速　IDC調査

2018年第3四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額のセグメント別内訳を見ると、メインフレーム向けが32億9,700万円で前年同期比48.4％減、オープンシステム向けが416億5,900万円で同15.1％増となった。メインフレーム向けは2015年の大型更新のピーク以降、支出が低迷。オープンシステム向けは、ハイエンドとミッドレンジのプラス成長が貢献した。

外付型ストレージへの搭載メディアでは、引き続きHDDからフラッシュへの移行が進んでいる。外付型の支出額のうち、オールフラッシュアレイ（AFA）は129億2,100万円で前年同期比28.4％増、ハイブリッドフラッシュアレイ（HFA）は164億5,300万円で同29.3％増となったが、オールHDDアレイは155億8,300万円で同21.2％減となった。

この結果、2018年第3四半期の外付型支出額に占めるAFAの比率は28.7％（前年同期23.6％）に上昇。また、外付型ストレージの売上額（Vendor Revenue）は426億9,900万円で、ベンダー別売上額の上位5社は富士通（シェア20.4％）、デル（15.2％）、日立製作所（14.7％）、ネットアップ（10.2％）、NEC（7.6％）となった。

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ マーケットアナリストである加藤 慎也氏は「オールフラッシュアレイは、ストレージベンダーの売上額でも四半期で100億円を超え、3割近いシェアを獲得した。AFAは成熟期に入りつつあり、プライマリーストレージの更改に際しては、AFAの採用が主流となる段階に達している。一方、ストレージベンダーがシェア拡大を狙うには技術以外の差別化が必要になるため、どのように自社のAFAをユーザーに利用してもらうか、エコシステムや提供方法などを見直すべきである」と分析している。