5Gを活用し、建機の遠隔操作による連携作業に成功

KDDI、大林組、日本電気(NEC)は、大阪府茨木市にて建設中の安威川ダムの施工エリアの一部を使用して、次世代移動通信システム「5G」を活用し、2台の建設機械(建機)を遠隔操作により連携させる実証実験を実施して成功したと発表した。


実証試験では、5Gの高速、大容量および低遅延通信の特長を活用し、2台の異なる建機(バックホーとクローラーダンプ)を遠隔操作により連携させ、土砂を運搬することに成功した。各建機には、前方に2Kカメラを3台、全天球カメラを1台搭載し、計8台のカメラ映像と音声情報を5Gでリアルタイムに伝送することで、搭乗操作と同等の操作性を提供できることを確認した。

また、災害時に光回線を使用できない場合を想定し、5G基地局と遠隔操作室の約750メートル間を無線エントランスで接続。5Gのバックホール通信としての活用に加え、4台の俯瞰カメラの映像を伝送した。加えて、車載型の5G基地局を導入し、移動式のトレーラーハウス内に遠隔操作室を構築することで、災害現場においても短時間で遠隔操作の環境が構築可能となり、復旧活動を迅速かつ安全に進められることを実証したという。

さらに、国内で初めて対話型の音声制御システムをICT施工の現場に導入し、音声のみで5Gを搭載した建機を遠隔操作することに成功。一人のオペレーターで2台の建機を同時に操作することが可能となり、熟練した建設従事者の不足を補い、さらなる作業効率の向上に寄与できることを実証できた。

災害時において、社会インフラの迅速な復旧が急務である一方、土砂崩れなどの2次災害のリスクがある。そのため、作業現場の安全を確保する観点から建機を遠隔で操作する遠隔操作システムの活用が期待されている。しかし、従来のWi-Fiを活用した遠隔操作においては建機の操作に対して映像のずれを感じるため、搭乗操作に比べてオペレーターの疲労度が高く、作業効率が低下する課題があった。特に、2台の建機を連携させて作業する場合では、建機同士の距離感をつかみ、搭乗操作と同等の操作性を実現するために、遠隔操作と映像のずれを最小化することが不可欠となっている。

KDDI、大林組、NEC 「5G」を活用し、建機の遠隔操作による連携作業に成功

カテゴリー: 情報通信 , 製造   

大島 純一郎

大島 純一郎Author

証券系システムエンジニアやIT系資格対策問題集の編集、IT系Webメディアの編集記者などの経歴を生かして、企業向けIT関連の記事制作に携わる。専門は、IT、金融、医療分野。医療情報システムの企画/構築、運用に関する知識を有する専門者としての資格、医療情報技師、情報セキュリティアドミニストレータの保有者。

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