情報通信
5G時代の多様なサービスに迅速に対応する光アクセスシステムの実現に前進
日本電信電話（NTT）は、FTTH（Fiber to the Home）サービスで用いられている光アクセスシステムの性能を司る「帯域割当制御（DBA）機能」を「ソフトウェア部品化」した局内装置（OLT）プロトタイプ検証機を実現し、サービス要件に応じてDBA機能を入れ替える実証実験に世界で初めて成功したと発表した。
NTTによると、この技術によって、低遅延性が要求される第5世代（5G）以降のモバイルシステムの基地局収容など、様々な用途で共通の光アクセスシステムを用いることが可能になるという。
同社はこれまでに、将来光アクセスシステムの新コンセプト「FASA（Flexible Access System Architecture）」を提唱し、アクセスシステムを構成する機能の部品化について研究開発を進めてきた。
今回の検証では、リアルタイム性が高くソフトウェア部品化が難しいとされていたDBA機能を、サービス要件に依存するソフトウェア部と依存しないハードウェア部とに分離。APIを介して連携・制御する形で、ソフトウェア部品化に成功した。
この技術を、5Gモバイルシステムと連携する「低遅延光アクセス技術」と組み合わせることで、5G時代の多様なサービスに迅速に対応する光アクセスシステムが実現できるという。DBA機能に加え、様々な機能のソフトウェア部品化を進めることにより、ハードウェアを大幅に作り直すことなく、ソフトウェア部の開発および入れ替えのみで、多様な要件への低コストかつ迅速な対応を可能にする。
ソフトウェア部品化を実現するAPIについては、様々なパートナーと共通的に使用できるようにするため、Broadband Forumでの標準化にも取り組んでいる。今後も、キャリアやシステムベンダー、標準化団体、オープンソースソフトウェア開発団体などと協調し、光アクセスシステムの適用領域の拡充に資する研究開発を進めていく計画。