2018年第2四半期の外付型ストレージ支出額は383億6,200万円

2018年第2四半期の外付型エンタープライズストレージシステム支出額のセグメント別内訳を見るとメインフレーム向けが37億2,400万円で前年同期比9.1％減、オープンシステム向けが346億3,800万円で同1.3％増となった。

メインフレーム向けは2015年の大型更新のピーク以降、支出が低迷している。オープンシステム向けは、ミッドレンジとローエンドがプラス成長となったことが貢献しているという。従来ハイエンドの価格帯であった製品において、価格帯の下落に伴いミッドレンジにシフトする傾向があるとIDCは分析する。

2018年第2四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム市場では、リプレイスを中心とした大型案件の動向が大きく影響した。前年同期にあった大型案件ほどの売り上げが得られなかったり、売上予定の大型案件が後ろ倒しになったりした。これにより、複数のベンダー売上額のシェアが大きく変動。この結果、364億1,500万円となった2018年第2四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額（Vendor Revenue）のうち、ベンダー別売上額の上位5社は日立製作所（17.6％）、デル（14.7％）、ネットアップ（14.1％）、富士通（12.2％）、IBM（8.8％）と続いた。

これは前年同期と比べ、1位以外の全ての順位が異なっている。この大型案件の動向は、オールフラッシュアレイ（AFA）の支出額にも大きく影響。AFAの支出額は80億5,900万円で、従来四半期毎に前年同期比で2桁またはそれ以上のプラス成長を続けていた。しかし、今期は1.0％増に留まっている。また、大型リプレイス案件のインフラがサービス事業者のインフラへシフトしたことにより、支出する産業分野にも変化が発生しているという。

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ マーケットアナリストである加藤 慎也氏は「2018年第2四半期は、外付型エンタープライズストレージシステム支出額が前年同期比で横ばいであった。更新需要に支えられているこの市場では、大型リプレイス案件の有無が市場に与える影響は大きい。一方、従来サーバー内蔵型ストレージの採用によって規模の経済の追求が進むとみていたサービス事業者のインフラでは、外付型ストレージの需要が高まっている。ベンダーは、既存顧客の更新需要へ過度に依存せずに新たな需要を探る一方、シェアの獲得機会をサービス事業者のインフラにも見出すべきである」と分析している。