従業員がイキイキと活躍できる働き方の継続的な改革、日立が提案

日立製作所(日立)は、これまで把握することが難しかった、従業員の生産性や配置配属などに対する意識をデータとして見える化し、人事施策の高度化を支援する「日立人財データ分析ソリューション」を販売開始した。


このソリューションは、生産性などの意識を見える化する独自の測定方法によるサーベイの実施だけでなく、そのサーベイで明らかになる意識のデータと、勤怠や出張履歴などの行動データをAI(人工知能)で掛け合わせて分析することで、生産性向上に寄与する新たな要因を導き出すというもの。

これにより、社員一人ひとりの強みや課題、配置配属のフィット感などを踏まえ、従業員がイキイキと活躍するための意識変革を促すフィードバックや、精度の高い人事施策が可能となる。

また、テレワークやRPA(ロボットによる業務自動化)など様々な業務効率化の施策と合わせて活用することで、より効果的な働き方改革のPDCAサイクルを回すことができる。同社によると、従業員や組織のイノベーションの創出や生産性の向上につなげられるという。

日立が社内で行った取り組みを通じて得たノウハウを生かして提供する。また、今回の販売開始に先立ち、ニチレイロジグループにおいて、生産性と配置配属に対するサーベイを行い、社員の意識の見える化を図った。今後、ニチレイロジグループでは、これらの結果を受け、多様な人財の育成やマネジメントの実践に向けた施策の検討・実施を予定している。

生産性や配置配属に特化した測定方法を基にしたサーベイに従業員が回答することで、これらに対する意識を挑戦意欲や役割理解などの観点で定量化。従業員一人ひとりの意識に寄り添ったフィードバックコメントを記載した報告書を個人向けに提供する。

定量化した結果と勤怠や出張履歴などの行動データを、日立の人工知能技術「Hitachi AI Technology/H」などで掛け合わせて分析。生産性向上に寄与する要因を導き出す。これらにより、企業などの人事部門は、従業員に対しては個人の生産性に対する意識の理解を図ることで、一人ひとりがより能力を発揮してイキイキと活躍するための意識変革を促す。

また、組織に対しては成果を挙げるためのアクションプランを提示するなど、改善に向けた取り組みにつなげられる。さらに、テレワークに必要なIT基盤や在宅勤務・サテライトオフィスの整備、RPAの導入など働き方改革につながる具体的な施策と合わせて同ソリューションを活用することで、従業員の意識を的確に把握しながら施策の効果を検証するPDCAサイクルを回すことができ、生産性向上などの変化も見える化できるという。

生産性に対する社員の意識を見える化し、人事施策の高度化を支援する「日立人財データ分析ソリューション」を販売開始

カテゴリー: 情報通信   

大島 純一郎

大島 純一郎Author

証券系システムエンジニアやIT系資格対策問題集の編集、IT系Webメディアの編集記者などの経歴を生かして、企業向けIT関連の記事制作に携わる。専門は、IT、金融、医療分野。医療情報システムの企画/構築、運用に関する知識を有する専門者としての資格、医療情報技師、情報セキュリティアドミニストレータの保有者。

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