2018年第2四半期の国内サーバ売上額、出荷台数ともに富士通が首位

IDC Japanは、2018年第2四半期(4月~6月)の国内サーバ市場動向を発表した。2018年第2四半期の国内サーバ市場全体の売上額は1159億円で、前年同期から14.3%増加。出荷台数は11万6千台で前年同期から6.3%増加した。


2018年第2半期の国内サーバ市場は、2四半期ぶりに、売上額が前年同期比でプラス成長となった。x86サーバとその他のサーバが、前年同期比2桁のプラス成長となった。x86サーバは、6四半期連続で、前年同期比プラス成長、その他のサーバは3四半期連続で、2桁のプラス成長となっている。一方、メインフレームは、3四半期連続で前年同期比2桁のマイナス成長となった。

x86サーバは、売上額が前年同期比27.7%増の936億円。官公庁や文教におけるテクニカルコンピューティング用途の大口案件、クラウドサービスベンダー、通信、製造向けの大口案件などが貢献し、2桁のプラス成長となった。出荷台数は、前年同期比6.4%増の11万4370台。

その他のサーバは、売上額が前年同期比38.2%増の91億円だった。金融向けビジネスサーバの大型案件などが貢献し、2桁のプラス成長となった。出荷台数は、3.7%増の1110台となり、メインフレームは売上額が前年同期比38.7%減の132億円だった。前年同期にあった金融、製造向けの大型案件を補うほどの出荷がなく、2桁のマイナス成長だとIDCは説明する。

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャーの下河邊 雅行氏は「今期は、テクニカルコンピューティング用途の大口案件や、クラウドサービスベンダー向けの大口案件が国内サーバ市場を牽引した。また、大口案件以外の出荷では、x86サーバの平均単価が上昇したことにより国内サーバ市場を下支えした。x86サーバの平均単価上昇は、搭載するプロセッサのコア数上昇、これに伴うメモリや内蔵ストレージの容量増加が背景にある」と述べている。

カンパニー別売上額では、富士通が首位を維持。メインフレームは、前年同期比で2桁のマイナス成長だったが、x86サーバは、官公庁や文教向けのテクニカルコンピューティングの大口案件などがあり、2桁のプラス成長、その他のサーバもプラス成長となった。2位は、NEC。その他のサーバは、3桁のプラス成長、メインフレームは、流通向けの大型案件で2桁のプラス成長となった。x86サーバもプラス成長でした。

3位は、日本ヒューレット・パッカード(HPE)だった。x86サーバは、マイナス成長だったが、その他のサーバは、金融向けの大型案件があり、3桁のプラス成長となった。4位は、デル。ネット企業向けの大口案件などがあり、2桁のプラス成長となった。5位はIBMだった。メインフレームは、2桁のマイナス成長、その他のサーバも、マイナス成長となっている。また、出荷台数は富士通が首位を維持、2位以下は、NEC、HPE、デル、Lenovoの順。

2018年第2四半期 国内サーバー市場動向を発表


カテゴリー: 情報通信   

大島 純一郎

大島 純一郎Author

証券系システムエンジニアやIT系資格対策問題集の編集、IT系Webメディアの編集記者などの経歴を生かして、企業向けIT関連の記事制作に携わる。専門は、IT、金融、医療分野。医療情報システムの企画/構築、運用に関する知識を有する専門者としての資格、医療情報技師、情報セキュリティアドミニストレータの保有者。

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