仙台市、東北大学、日本気象協会の3者は、気象情報を活用した次世代型防災対応エネルギーマネジメントに関する共同研究を開始した。
2017年度から仙台市と東北大学は、防災対応型太陽光発電システムの蓄電池制御装置を用いた次世代型防災対応エネルギーマネジメントの開発を実施し、太陽光発電量と電力使用量の解析結果から充放電パターンを生成して蓄電池制御を行っている。
今回の共同研究では、仙台市が所有する防災対応型太陽光発電システムを活用し、東北大学金属材料研究所は、システム内の太陽光発電および蓄電池の制御技術を開発。また日本気象協会は、気象情報提供のほか太陽光発電量の実測データを活用した日射量予測の精度向上に取り組む。
今回の共同研究は、日本気象協会では日射量予測や注警報などの気象情報を提供し、東北大学では日射量や気温などの詳細な気象情報を利用した制御技術を開発して、さらなるシステムの高度化を目指す。また、非常時に備えて注意報・警報情報から蓄電池へ急速充電する機能に関する効果も検証する。
想定する研究内容としては、当日の気温を施設の需要予測に活用。翌日の日射量予測をもとに余剰電力量を想定して制御に反映させる。防災性向上に向けた研究としては、翌日以降の日射量予測を防災用に保持すべき蓄電量に反映したり、注意報・警報に応じて即時に蓄電池の充電を確保したりする。