AIと機械学習がストレージ支出に影響する、IDCがユーザー調査を公表

IDC Japan)は、AI(Artificial Intelligence:人工知能)とML(Machine Learning:機械学習)が国内企業のストレージ支出に与える影響に関するユーザー調査の結果を発表した。


この調査によると、AI/MLを導入済みまたは導入を計画/検討している企業の70%が、2018年~2020年の間にAL/MLがストレージ支出に非常に大きな影響を与える、または大きな影響を与えると判断していることが分かった。

IDCでは、IoT(Internet of Things)、AI、ロボティクスなどをIT支出の変革を推進する「イノベーションアクセラレーター」と位置付けている。今回のユーザー調査では国内企業611社にAI/MLがストレージ支出に与える影響について調査を行った。

611社のうち、AI/MLを「本番導入済み」、「開発/試験中」、「1年~2年以内に導入を計画」「時期は未定だが導入を検討中」の企業は448社(73.3%)だった。この448社に対して、2018年~2020年の期間でAI/MLがストレージ支出に与える影響について質問したところ「非常に大きな影響を与える」(25.4%)、「大きな影響を与える」(44.6%)を合わせた回答率は70.0%に達し、多くの企業がAI/MLに取り組むことでストレージ支出が大きく変わると認識していることが分かったという。

上記448社がAI/MLの導入に伴うストレージ支出に対する変化として想定しているのは、「AI/MLデータの増大への対応が求められる」が回答率50.3%でトップとなり、次いで「AI/MLのストレージ予算の増加」(46.2%)、「AI/MLデータの統括的な管理が求められる」(39.8%)が上位3項目となった。

具体的なテクノロジーについては「オブジェクトストレージの導入の増加」(33.8%)、「Software-Defined Storageの導入の増加」(31.2%)、「オールフラッシュアレイの導入の増加」(26.1%)が上位項目。フラッシュの新しい接続環境である「NVMeやNVMe over Fabricsの利用の増加」も22.6%の回答を得た。

また、経営の改善や顧客満足度の向上だけではなく、自社のITインフラの運用管理にAI/MLを利用する意向が高いことも分かった。現在自社のITインフラ管理にAI/ML(または、AI/MLをベースにした運用管理サービス)を既に「利用している」は8.2%に留まった。「1~2年以内に利用を計画」は44.8%、「時期は未定だが利用を計画」は21.3%となり、回答者の74.3%(454社)が利用に積極的な考えを持っていることが伺えるという。AI/MLを自社のITインフラ管理に利用する理由としては「保守サポートコストの抑制」(49.3%)、「ビジネス要求への迅速な対応」(43.0%)、「人員コストの抑制」(40.7%)が上位3項目となった。

IDC Japanのエンタープライズインフラストレクチャ/PCs グループディレクターである森山 正秋氏は「AI/MLの本格的な導入が始まることで、ストレージインフラはAI/MLを支えるデータ基盤としての役割が強く求められる。こうした役割を果たしていくためにストレージベンダーは、現在抱えているストレージインフラのボトルネックを解消できる新しいテクノロジーの実装を強化していくことが求められる」と分析している。

2018年 AI/MLがストレージ支出に与える影響に関するユーザー調査結果を発表


カテゴリー: 情報通信 , ロボット/AI   

大島 純一郎

大島 純一郎Author

証券系システムエンジニアやIT系資格対策問題集の編集、IT系Webメディアの編集記者などの経歴を生かして、企業向けIT関連の記事制作に携わる。専門は、IT、金融、医療分野。医療情報システムの企画/構築、運用に関する知識を有する専門者としての資格、医療情報技師、情報セキュリティアドミニストレータの保有者。

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