国内サーバOSはWindowsが過半数、Linuxも堅調に推移

IDC Japanは国内サーバオペレーティングシステム(OS)市場の2017年の実績と2018年~2022年の予測を発表した。稼働環境としてはWindows、Linux、UNIX、メインフレーム、その他が含まれている。Linuxの売上額は商用ディストリビューションの売上が該当し、無償で入手し使用できるLinuxは含まれていない。

2017年の国内サーバOS市場は782億7,100万円、前年比成長率が4.3%となった。稼働環境別の構成比ではWindowsが52.0%を占めており、前年比成長率は3.9%となっている。Windowsは大手企業のプライベートクラウドやクラウドサービスプロバイダーなどの大規模データセンター向けの販売が堅調。

Linuxは構成比が24.8%、前年比成長率が13.5%と非常に高い成長を達成した。2016年も11.5%の前年比成長率となっており、二桁成長を維持している。Linuxは企業のWebシステムから基幹業務向けシステムまで幅広い領域で採用されており、底堅い需要があるIDCでは見ている。さらにクラウドサービスのIaaS(Infrastructure as a Service)において構築されるシステムの多くがLinuxを採用しており、IaaSからのLinuxディストリビューション売り上げが増加していることが高い成長の要因になっているという。

2017年のベンダー別売上額シェアでは、Windowsを提供しているマイクロソフトが52.0%のシェアを有している。Linuxディストリビューションを提供しているレッドハットの売上額は前年比成長率が14.5%、シェアでは20.6%を獲得した。同社はLinux市場だけで見ると83.1%のシェアを有しており、Linux市場の成長を牽引している。

国内サーバOS市場の2017年~2022年の年間平均成長率(CAGR)は2.5%になるとIDCでは予測。また、Windowsの同CAGRは2.0%と予測する。2020年1月にマイクロソフトからのWindows Server 2008のサポート終了(EOS:End of Support)が控えているため、2018年から2019年にかけては更新需要が発生するが、2020年以降はほぼ横ばいで推移するとみている。

IDCがWindows Server 2008を使用している企業に実施した調査によると、現時点で66.0%がWindows Server 2016/2012への移行を計画していると回答している。Windows Server 2003のEOSの時はサポート終了間際で移行の駆け込み案件が多く発生するが、Windows Server 2008では余裕を持って計画的に移行する企業が多いと予想できる。

Linuxの2017年~2022年のCAGRは8.9%となり、稼働環境別の構成比では2017年の24.8%から2022年には33.5%にまで拡大するとIDCでは予測する。企業の基幹業務系システムでの採用を中心にオンプレミス環境での安定した成長が継続する。

さらに「オンプレミス環境からクラウドサービス上へシステムを移行するLift & Shiftプロジェクトを始め、今後IaaS上で業務システムを構築する企業がさらに増加する。それに伴い、IaaSでのLinuxインスタンス(特にサポートが付いた商用ディストリビューション)の稼働の増加がさらなるLinux市場の成長を後押ししていくであろう」とIDC Japan ソフトウェア&セキュリティ リサーチマネージャーである入谷 光浩氏はコメントする。一方、UNIXとメインフレームはハードウェア出荷が減少傾向にあるため、サーバOSの売り上げも減少傾向が続くとみている。

国内サーバーオペレーティングシステム市場予測を発表


カテゴリー: 情報通信   

大島 純一郎

大島 純一郎Author

証券系システムエンジニアやIT系資格対策問題集の編集、IT系Webメディアの編集記者などの経歴を生かして、企業向けIT関連の記事制作に携わる。専門は、IT、金融、医療分野。医療情報システムの企画/構築、運用に関する知識を有する専門者としての資格、医療情報技師、情報セキュリティアドミニストレータの保有者。

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