東京急行電鉄（東急電鉄）は、駅構内カメラを活用し、ホームから線路へ転落する人物などを自動的に検知して通知するシステムを構築し、田園都市線鷺沼駅上りホームでの運用を開始した。
検知システムは、パナソニックが所有する画像解析技術を鉄道環境に応用し、既設の構内カメラの映像をリアルタイムに解析するもの。ホーム上から転落した人物や、転落につながる可能性のある人物などを自動的に検知し、駅務室など遠隔地に設置された専用の監視端末に検知映像を表示し、パトライトからアラームを発報し、係員へ通知する。
東急電鉄では、従来の転落報知器と違い、何を検知して発報したかを画像で確認できるため、事故の可能性を見取って、早期に対処できると説明する。システムの運用・データ管理は東急電鉄が行い、パナソニックは画像解析技術の提供のみを行う。
両社は2017年11月から鷺沼駅で実証実験を実施しており、期間中、様々な状況下で落下物を適切に検知できたことから鷺沼駅にて正式に運用を開始することになった。
東急電鉄ではホーム上の安全対策として、東横線・田園都市線・大井町線全64駅のホームドア整備を進めている。2018年度には田園都市線の9駅を含めた12駅で運用を開始し、2019年度までの整備完了を目指す。