日本大学工学部は、日商テクノ、住環境設計室とともに、一般住宅向けの浅層地中熱利用システムの低コスト化技術を開発したことを発表した。導入コスト40％減と運用コスト10％減の大幅なコスト削減を達成できる見込みを確認した。
日本における再生可能エネルギー利用の一層の拡大に向け、住宅基礎杭などを活用できる浅層地中熱利用は有力な熱エネルギー候補とされてきた。
地中熱利用システムは、地中熱交換器、ヒートポンプ、室内機などで構成される。地中に埋設させた熱交換器を通じて地中の熱を取り出し、ヒートポンプで冷熱・温熱を作り出して、室内機で冷房・暖房をするシステム。
冬は外気より高い温度の地中熱を熱源に利用できるため効率良く暖房運転が実施できる。また、夏は外気より低い温度の地中熱を熱源に利用できるため効率良く冷房運転が可能。しかし、従来のシステムでは熱交換器の埋設孔を深く掘る必要があるため掘削コストが大きくなり、地中熱交換器とヒートポンプ、ヒートポンプと室内機の制御が最適化されていないため、運用コストが高いなど、多大なコストがかかることが課題だった。このため、既築住宅を含む一般の住宅への普及には従来と比較し大幅なコストダウンが不可欠であり、新たな要素技術およびシステム技術の開発が急務となっていたという。
今後、3者はシステムの配管系の施工法改良などで引き続きシステムコスト低減を図る。また、同システムの検証試験を引き続き実施し、システム構成機器と制御方法の最適化によってさらなるシステム効率向上を図り、商用化を見据えた信頼性検証を実施する予定。