2018年第1四半期のサーバ市場規模は1,274億円、前年同期比マイナス成長

IDC Japanは、2018年第1四半期(1月~3月)の国内サーバ市場動向を発表した。2018年第1四半期の国内サーバ市場規模は1,274億円で、前年同期から1.9%減少。出荷台数は13万9千台で、前年同期から0.2%減少した。

2018年第1四半期の国内サーバ市場は、2017年第1四半期以来、4四半期ぶりに、出荷額が前年同期比でマイナス成長となった。x86サーバが、5四半期連続で前年同期比プラス成長、その他のサーバが2桁のプラス成長となったが、メインフレームが2桁のマイナス成長となった。x86サーバとその他のサーバが、国内サーバ市場を牽引しましたが、市場全体のプラス成長には至らなかった。

x86サーバは、出荷額が前年同期比3.2%増の1,009億円だった。クラウドサービスベンダーをはじめ、通信、製造、金融、文教向けの大口案件などがあり、プラス成長となった。出荷台数は、前年同期比0.1%増の13万8,220台。

その他のサーバは、出荷額が前年同期比10.3%増の97億円、出荷台数は22.0%減の1,030台となった。その他のサーバの出荷台数はマイナス成長だったが、出荷額がプラス成長となったのは、ハイエンドモデルの大型案件などがあり、その結果、その他のサーバの平均単価が上昇したことによる。

メインフレームは、出荷額が前年同期比28.2%減の168億円。前年同期にあった金融向けの大型案件などを補うほどの出荷が無く、2桁のマイナス成長となっている。

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャーの下河邊 雅行氏は「今期は、x86サーバとその他のサーバがプラス成長であった。特にx86サーバは、クラウドサービスベンダー向けの出荷が堅調で、顧客が、コンピュート処理を行うITインフラとして、パブリッククラウドを採用するケースが増加していることが背景にあると認識している。その一方で、クラウドサービスベンダー以外への出荷も底堅かったことから、顧客では、ハイブリッドクラウドの考え方が定着しつつあり、顧客が、自社にとって最適なコンピューティング環境としてオンプレミスのITインフラを継続採用するケースも少なくないと推察している。ベンダーは、顧客におけるサーバ更新ビジネスを確実に獲得するとともに、サーバの追加や新規需要創出につながる提案活動を行い、自社の売上拡大を図ることが重要である」とコメントしている。

企業別では、富士通が首位を獲得した。好調であった前年同期の反動で、今期は、全てのサーバカテゴリーで、前年同期比2桁のマイナス成長となったが、市場シェアは確保し2四半期ぶりで首位に立った。次いで、NEC、日本ヒューレット・パッカード(HPE)、デルの順となった。

2018年第1四半期 国内サーバ市場動向を発表


カテゴリー: 情報通信   

大島 純一郎

大島 純一郎Author

証券系システムエンジニアやIT系資格対策問題集の編集、IT系Webメディアの編集記者などの経歴を生かして、企業向けIT関連の記事制作に携わる。専門は、IT、金融、医療分野。医療情報システムの企画/構築、運用に関する知識を有する専門者としての資格、医療情報技師、情報セキュリティアドミニストレータの保有者。

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