洋上風力発電施設の基礎施工をより低コストに

着床式洋上風力発電施設の代表的な工法で、欧米で実績のある「モノパイル基礎工法」は、杭の根入れに適切な堆積層の厚みが30m程度必要。しかし、日本の沿岸海域は岩礁や十分な堆積層の厚みが見込めない海域が散見され、基礎を築くにあたり、技術と費用の両面で制約を受ける。

日立造船によると、サクションバケット基礎工法は、欧米で堆積層の厚みが10m程度でも基礎を築いた実績があり、日本の沿岸海域でも条件に適合することが確認できれば、設置可能な範囲が広がるという。

従来のモノパイル基礎工法のように杭を海底に打ち込む方式とは異なり、バケット内部を排水することで静水圧以下の状態にし、海底面下に貫入する。一方、発電事業が終了し、撤去が必要となった場合、貫入時とは逆方向に加圧することで、完全に撤去可能。

日立造船によると、従来、堆積層が薄い海域で用いられてきた重力式基礎と比較し、コストを抑えられるという。モノパイル基礎工法との比較では、設置時に杭を打設するための大型重機が不要であり、構造物の鋼材を軽量化できる。

同社が想定している1ウインドファーム（15基）の試算では、モノパイル基礎工法の工期より1年短縮でき、EPC（設計、調達、建設）にかかる費用も7％のコストダウンができると見込んでいる。

日立造船は、循環型社会の実現に向けた再生可能エネルギーの普及を進めるべく、2012年より洋上風力発電の事業化に取り組んでいる。その中でも今後、着床式洋上風力発電の導入量は増加し、日本風力発電協会のロードマップによると、2030年には累計580万kwになると想定されている。

同社では着床式洋上風力発電に適した日本の海域を選定し、日本の洋上環境に合わせた設計・施工方法の確立を図り、サクションバケット基礎工法の実用化を目指す。