次世代コンピューティング、いよいよ実用化へ

半導体の集積率は18ヶ月で2倍になるという。ムーアの法則により性能を倍加させてきたコンピュータが限界を迎えようとしている。従来様式ではもはや劇的な性能向上は見込めないとして――。いま俄然、量子力学の原理を用いるしくみが注目されている。

その名は「量子コンピュータ」。従来品を古典にするそれは情報の最小単位であるビット――電気のオンとオフに相当し、古典コンピュータでは一時点でどちらかしか示せない"1"と"0"を、同時に表現する。「量子ビット」による処理は古典コンピュータとは桁違いの速度で行われる。が、しくみはまだ黎明期にある。半年前に17量子ビットの計算機をIBMが披露したばかりである。

次世代計算機の世界で、そのIBMは、Quantum(量子)にかかるネットワーク組織を新たに設立。「IBM Q Network」というそれにより量子コンピューティングの開発を加速するとして、日本からも、JSR、日立金属、本田技術研究所、長瀬産業、慶應義塾大学がこれに参画すると発表した。IBMと直接連携し、量子コンピューティングを進化させる。

ネットワークの初期メンバーとなる、JPMorgan Chase、Daimler AG、Samsung、Barclays、オークリッジ国立研究所、オックスフォード大学、メルボルン大学も加えた12の企業・大学・研究機関は、早期アクセス版商用量子コンピューティング・システムを活用し、ビジネスとサイエンスに重要となる実用的な用途を探求するという。

「IBM Q Network」は、オープン・ソースの量子ソフトウェアと開発者ツールに基づくエコシステムの拡大も推進。専門知識および開発リソースと、現在最も高度で拡張可能な20量子ビットの汎用機「IBM Qシステム」をクラウドで提供する。同社は、実働初となる50量子ビットのプロトタイプへのアクセスも参加メンバーに提案する予定だ。

IBM、量子コンピューティングの開発を加速するIBM Q Networkを発表、日本から、JSR、日立金属、本田技術研究所、長瀬産業、慶應義塾大学が参画、ビジネスおよびサイエンス向けの量子コンピューティングの実用的用途を探求

カテゴリー: 情報通信   

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