住友商事、VR技術を用いた自治体・企業向け情報伝達手法を確立

住友商事は、グローバルかつ多岐にわたる事業内容を短時間に的確に伝達するため、VRコンテンツを用いた取り組みを開始した。第一弾として甑（こしき）島で実証中の、電気自動車（EV）と使用済み蓄電池を活用した再生可能エネルギー導入拡大プロジェクト「甑島事業」を取り上げ、実際に現場を訪問しているような体験を提供し、事業概要や意義を解説する。

同プロジェクトでは、EVの使用済み蓄電池を使った大型リユース蓄電池実証事業に加えて、甑島に40台のEVを導入。地域の活性化と再生可能エネルギーの導入拡大を同時に実現するエネルギー管理の実証を行っている。VR視聴者は、エコアイランド甑島を走るEVやリユース蓄電池システムを現場にいるかのように視察できるという。

住友商事では今後、投資家説明会や採用活動などでの活用を検討しており、遠隔地での事業を中心に同様のコンテンツを制作するという。

今回のコンテンツは、VR制作の老舗であるダイナモピクチャーズとの協業により制作を行い、VR映像ならでは映像表現を成功させた。VRとは、コンピューターによって作られた仮想の世界を、映像や音声を通じて現実のように体感できる技術。一般的にヘッドマウントディスプレイと呼ばれる装置を装着する。頭の動きと連動して視界も上下左右に動くため、従来の動画と比較して、高い没入感が得られることが特徴。

現在は主にエンターテインメント分野で活用されているが、情報やデータを視覚的に表すことができ、複雑な事象・状況も直感的に理解させることが可能なため、事業活動における情報伝達手法としても活用範囲が拡大すると予想される。