フランスでのアニメ番組放送がきっかけだという。それはいまや米国や日本でも、マンガ、武道、ビデオゲーム、民芸、J-POPに伝統音楽といった日本文化に関心を寄せる人たちにとって見逃せない、ニッポンを丸ごと満喫できる祭典になっている。
微笑みの国でもファンを増やし続けていて、「JAPAN EXPO IN THAILAND」は今年、10万人の来場を見込んでいる。出展企業にとっては自社の商品やサービスを訴求、テストマーケティングする絶好の機会となっている。と同時に、来場者の流れ、人々の動線が気になるところである。
同会場において、Activio、アットマークテクノ、セゾン情報システムズの3社は共同で、人流を分析しクラウドで監視・管理するIoT（Internet of Things）システムの実証実験を行う。
バンコクに本社を置くActivioは、各協力会社のコーディネーターとして、各社製の装置やサービスをベースとした人流計測・動線解析サービスの開発および運用を担当――。設置するだけでスマホの専用アプリなしに、不特定多数が往来するショッピングモールやイベント会場などでの動線の測定・分析をスムーズに実施できる「Armadillo-IoTゲートウェイ G3」を介して、収集したデータを、圧縮転送による帯域低減機能と暗号化機能を備えたファイル転送ミドルウェア「HULFT IoT」経由で、クラウドサービスとシームレスにかつ安全に連携する。
今回の実証実験では、クラウド側のIoTプラットフォームとして「Microsoft Azure」を採用し、センサデータを集約するIoTゲートウェイとAzureとの間の連携には、東京エレクトロン デバイスが協力している。そして、IoTゲートウェイをインターネットに接続するために、ソラコムのモバイル回線サービス「グローバル向けSORACOM Air SIM」を利用しているとのことだ。