情報通信
磁気テープ装置、ライブラリ型に再評価の波
情報技術システムの三大要素のひとつ、ストレージはいま、フラッシュメモリを用いたSSD（ソリッドステートドライブ）が台頭し、HDD（ハードディスクドライブ）の低廉化が進み、クラウド（"as a Service"）の波にもまれて、企業・団体のデータセンタ内で変容している。
それらテクノロジーの変化により、いやすでに'90年代の終わり頃から、衰退したと見られているのが磁気テープ装置である。オンラインシステムのログ用途等では、ギガバイト単価の落ちたHDDにその座を奪われて久しい。が、決して消え去ったわけではない。技術開発も続けられていて、いまでもストレージ管理階層の一部を形成している。
テープストレージについて、IT専門調査会社のIDC Japanはきょう、国内市場の昨年実績と向こう4年間の支出額予測を発表。'16年の国内テープストレージの売上額（ドライブとオートメーションの合計）は74億7,900万円で前年比11.7％減だっだとし、国内テープストレージ売上額の2016年～2021年の年間平均成長率（CAGR）はマイナス2.6％だろうとした。
テープドライブはローエンドのDATが生産中止となったことで大幅に減少。その結果、テープドライブ市場はミッドレンジのLTOが売上額のほとんどを占め、また、中小規模のテープオートメーションもバックアップシステムのディスク化やクラウド化によりマイナス成長となった。一方、500巻以上のテープカートリッジを搭載できる大型／超大型ライブラリはプラス成長を持続すると予測される。これは、IoT、ビッグデータ／アナリティクス、コグニティブ／AIシステムなどの普及に伴い、大量のデータやコンテンツが増加し、それらを長期保存する、低コスト、低消費電力などの特長を持つテープストレージの見直しが進むためだとした。
詳細は同社、森山 正秋ディレクターのレポートで確認できる。