2016年度のIoT型センサーシステム市場は109.6万システム――前年度比6.7％増

この調査におけるIoT型センサーシステムとは、クラウド型のセンサーネットワークシステムを指す。親機（中継器）と子機（センサーノード）で構成される後付けタイプのセンサーネットワークシステムや、生産設備や重機・建機、自販機、車両などにあらかじめセンサーが組み込まれるタイプのセンサーシステムを対象とした。スマートフォンなどのスマートデバイス、RFID（Radio Frequency Identification）システムは含まない。

今回の調査結果によると、2016年度の国内IoT型センサーシステム市場規模は、エンドユーザー設置数量ベースで前年度比6.7％増の109.6万システムとなった。2016年度は、M2M （機械間通信）を通信回線に利用したセンサーシステムの導入が好調。さらにMVNO（仮想移動体通信事業者）の事業拡大によるアプリケーションの多様化も拡大要因であると矢野経済研究所は分析する。同社は、今後も市場規模は拡大を続け、2020年度に200万システムを突破し、2021年度には214.2万システムになると予測する。

■国内IoT型センサーシステム市場予測

同市場を分野別に見ると、セキュリティ関連が46.0％、自動車関連が36.5％、エネルギー関連が16.1％と、3分野で98.6％を占めていた。また、矢野経済研究所は将来的に成長が見込める分野として、工場・製造関連を挙げた。近年、工場現場にIoTを導入してデータ収集・蓄積・分析といった一連の流れをシステム化する取り組みが進んでおり、特にエネルギー監視や保全・メンテナンス、品質管理といった業務でのシステムの活用が見込まれると予測する。

調査期間は2017年3月～6月。IT事業者やSIer（システムインテグレーター）、通信事業者、デバイスメーカー、公的研究機関、ユーザー企業を対象に実施した。