NECや京都大学ら、グリーンインフラを用いた「沿岸災害シミュレーションシステム」の研究開発を開始

国立大学法人京都大学(以下、京都大学)、日本電気株式会社(以下、NEC)、国立研究開発法人国立環境研究所(以下、国立環境研究所)、学校法人東北学院 東北学院大学(以下、東北学院大学)、国立大学法人茨城大学(以下、茨城大学)、国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所 港湾空港技術研究所(以下、港湾空港技術研究所)は2017年7月7日、マングローブなどのグリーンインフラを用いた減災効果を検証・評価する「沿岸災害シミュレーションシステム」の共同研究開発を開始すると発表した。気候変動に伴い強大化が懸念される台風による沿岸災害への対策が目的。

6者が実施する研究開発では、過去に発生した気候変動の影響を踏まえ、台風発達から沿岸部までの大気や高潮、波浪の状況を同時に評価する災害予測モデルを開発する。また、グリーンインフラによる減災効果を検証・評価するための高解像度な海面変動モデルを開発。マングローブの生態系分布調査や水理模型実験によって、生理的・物理的特性を数値化したモデルを開発する。また、これらのモデルを組み合わせて、スーパーコンピュータ上で高速計算を実行し、沖合から沿岸までの減災効果の定量的な検証や評価を行う。スーパーコンピュータには、国立研究開発法人海洋研究開発機構の「地球シミュレータ」などを使用する。

さらにグリーンインフラに防波堤などのコンクリート構造物(以下、グレーインフラ)を加えた場合の減災効果を検証し、効果的な組合せを中長期的に評価する仕組みも構築する予定。研究開発は、独立行政法人環境再生保全機構「環境研究総合推進費」によって実施する。

京都大学は、温暖化による台風増加と沿岸ハザード評価を実施する。NECは、スーパーコンピュータ技術の適用によるシミュレーション高度化。具体的には、フィリピンの特定地域を対象にシミュレーションを実行し、沖合から沿岸までの減災効果の定量的な検証・評価を行う。国立環境研究所は、マングローブ生態系分布情報をフィリピンにおいて収集し、GIS(地理情報システム)データとして整備する。東北学院大学は、植生調査、高精度3Dスキャナ、3Dプリンタ技術などを活用し、マングローブの樹種ごとの3Dモデルを作成する。茨城大学は、フィリピンにおけるグリーンインフラの物理的特性と初期投資・維持費用をモデリングし、減災効果と費用対効果のシミュレーションを実施する。港湾空港技術研究所は、大規模水理模型実験と流体数値シミュレーションにより、インフラ及び居住地へ作用する波や流れの影響を調査し、耐力を定量化する。

グリーンインフラを用いた減災効果を検証・評価する「沿岸災害シミュレーションシステム」の研究開発を開始


カテゴリー: 情報通信 , ロボット/AI   

大島 純一郎

大島 純一郎Author

証券系システムエンジニアやIT系資格対策問題集の編集、IT系Webメディアの編集記者などの経歴を生かして、企業向けIT関連の記事制作に携わる。専門は、IT、金融、医療分野。医療情報システムの企画/構築、運用に関する知識を有する専門者としての資格、医療情報技師、情報セキュリティアドミニストレータの保有者。

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