2017年第1四半期の国内サーバ市場、前年同期比5.7％減の1,265億円――IDC調査

IDC Japanの調査によると、今期の国内サーバ市場は、出荷額がマイナス成長だったという。メインフレームおよびその他のサーバの出荷額が、前年同期比で2桁のマイナス成長となったことが要因だと分析する。また、x86アーキテクチャのプロセッサを採用してWindows、Linuxなどオープン系のOSを搭載したx86サーバの出荷額は、前年同期から微減となり、全サーバ出荷額のプラス成長要因にはならなかったという。

一方、出荷台数は前年同期比でプラス成長。全サーバ出荷台数の99％を占めるx86サーバの出荷台数が、前年同期でプラス成長であったことが要因となっていると説明する。また、その他のサーバの出荷台数もプラス成長だった。

x86サーバの出荷額は、前年同期比1.0％減で939億円。出荷台数は、同1.3％増で13万8,000台だった。クラウドサービスベンダーに加え、金融、製造、通信といった大企業向けの需要が堅調であったと同社は見ている。

また、メインフレームの出荷額は、前年同期比11.7％減で234億円、その他のサーバの出荷額は、同27.9％減で93億円だった。メインフレームとその他のサーバの出荷額が2桁のマイナス成長になったのは、前年同期にあった官公庁、金融、製造向けの大型案件を補うほどの出荷がなかったことや、その他のサーバにおける低単価の中小型サーバ出荷比率が増加したことが要因となっているという。その他のサーバの出荷台数は、前年同期比4.9％増の1,326台だった。

ベンダー別の出荷額では、富士通が首位を獲得。その他のサーバは2桁のマイナス成長だったが、x86サーバは官公庁や大企業向けの出荷が貢献して2桁のプラス成長、メインフレームも金融の大型案件が貢献して2桁のプラス成長だった。2位はNEC、3位は日本ヒューレット・ パッカード（HPE）。