AIによる働き方アドバイスが従業員の幸福感を向上――日立グループ内で実証実験

株式会社日立製作所(以下、日立)は、AI(人工知能)技術とウェアラブル技術を活用した組織の幸福感(組織活性度)を計測する技術に関する実証実験を実施したことを発表した。2016年6月から10月にかけて行われた実証実験は、日立グループ内の営業部門26部署、約600人が対象となった。今回の実証実験で得られた成果から、組織活性度の分析・活用することで、企業や組織の業績予測や働き方改革への活用・貢献を推進する。

日立は、人や組織の活性度、幸福感と生産性の関係に着目し、人工知能「Hitachi AI Technology/H」(以下、H)と名札型ウエアラブルセンサーの活用による組織活性度を計測・分析する技術を2015年に開発。20社を超える組織にサービスを提供しつつ、さらなる研究と試行を続けてきた。組織活性度とは、業務時間中の従業員の身体運動データを集約し、その統計的分布を演算することで、職場の活性度を数値化したもの。

同社は2016年6月、名札型ウエアラブルセンサーから収集した行動データを時間帯・会話相手などの項目で細分化。その情報をHに入力することで、各個人にカスタマイズされた組織活性度向上に有効なアドバイスを、AIにより日々自動的に作成、配信する技術を開発した。

実証実験では、働き方アドバイスを提示するアプリケーションを開発し、利用時間が長い部署ほど翌月の組織活性度の増加量が高いことを確認した。日立によると、このアプリケーションは「出社・退社時刻」「会議の長さや人数」「デスクワークの仕方」などについて一人ひとりに合わせたアドバイスを提示するという。

また、組織活性度の変化量が受注達成率との相関性を確認。具体的には、実証実験期間において組織活性度が上昇した部署は、下降した部署に比べて、翌四半期(10~12月)の受注額が平均27%上回ったという。

さらに社内実証で取得したデータを、日立グループの従業員満足度調査の結果と組み合わせて分析することで、働きがいのある職場づくりに重要な項目を特定できることを確認した。実証実験に参加した26部署のうち、組織活性度が高い部署では、自身の「意思決定や権限委譲」と「挑戦意欲」に関する項目で前向きな回答をしていた。また、名札型ウエアラブルセンサーで計測した対面コミュニケーション中の双方向の会話比率が高い部署ほど、従業員が「上司からのサポートを実感し、やりがいを持ち、質の高い仕事に取り組んでいる」と回答していることが分かった。

AIの働き方アドバイスが職場の幸福感向上に寄与

カテゴリー: 情報通信 , ロボット/AI , 製造   

大島 純一郎

大島 純一郎Author

証券系システムエンジニアやIT系資格対策問題集の編集、IT系Webメディアの編集記者などの経歴を生かして、企業向けIT関連の記事制作に携わる。専門は、IT、金融、医療分野。医療情報システムの企画/構築、運用に関する知識を有する専門者としての資格、医療情報技師、情報セキュリティアドミニストレータの保有者。

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