光学式文字認識（OCR）は古くて新しい。手書き文字をスキャンして電子化するシステムは1950年代に米国で商用化され、日本では今もはがきの郵便番号欄や官製調査シートなどで目にする。悪筆の当編集部員は、勤務票がそれに変わって脂汗をにじませたことを思い出す。
OCRが息の長い実用テクノロジーになった理由は、ひとえに人間が文字を読み書きする生き物だからだろう。コンピュータやスマホにも、そして近ごろは人工知能(AI)にも人と同様のリテラシーを求めていて、それらの識字率は相当に高い。業務用のOCR技術ともなればなおさらだ。
高精度に文字認識し、1997年の発売以来、金融・自治体をはじめ多くの顧客にデータエントリーの効率化や、窓口業務における本人確認で利用されているという、OCRソフトウェア「DynaEyeシリーズ」において、株式会社PFUは、同シリーズのラインナップを拡充する。
本人確認業務における効率的なデータ入力を支援する、「DynaEye 運転免許証カメラOCR」に、Android™タブレットやiPadカメラ版を加えたうえ、来月には、金融機関の渉外業務で多く利用されているWindows®タブレット対応製品を提供。健康保険証対応の「保険証OCR」の販売も行い、年内には「在留カードOCR/カメラOCR」の販売開始を予定している。
金融と情報技術(IT)との融合であるフィンテックや、電子帳簿保存法(解説:国税庁HP)にてニーズが高まっている会計・経費精算業務向けに、「領収書・レシートOCR製品」を提供。日付や合計金額などのデータ化による業務効率の向上を支援するという。
PFUでは、紙媒体以外のOCRなど、様々な業務を効率化し働き方改革を実現するためのOCRをワンストップで提供できるよう、今後も「DynaEyeシリーズ」製品のラインナップを拡充していくとのことだ。