'90年代後半、日曜日には紙おむつと一緒にビールが売れる――とのバスケット分析により売上を急伸させた小売大手企業の噂は、瞬く間に全米から世界を駆け巡り、データウェアハウス（DWH）構築を一大ブームにした。20年後の今、SNSやIoTが生み出す「ビッグデータ」で当時以上の効果を出そうと、さまざまな企業がDWH基盤の更新や拡張、あるいは新たな仕組みの構築に取り組んでいるようだ。
2016年、日本国内におけるビッグデータ/アナリティクスソフトウェア市場規模は2,282億6,000万円、前年比成長率8.0%の高成長。クラウド型DWHの成長が継続したことに加え、大手企業におけるオンプレミスのDWHの大規模投資も重なった。と、IT専門調査会社IDC Japanは、国内BAソフトウェア市場を調査した結果を公表した。
ビッグデータ/アナリティクスソフトウェア市場を、分析情報管理/統合基盤、BI/分析ツール、パフォーマンス管理/アナリティクスアプリケーション市場の3つの中分類市場と中分類市場に含まれる16の機能別市場に分けて、2021年までの市場規模を予測したという。IDCでは、データの利用価値は企業内部での活用にとどまらず、外部との交換可能な資産としてより高まり、その市場規模は年間平均成長率8.4%で成長し、2021年に3,419億800万円に達するとみている。
同社ソフトウェア&セキュリティのマーケットアナリストの草地 慎太郎氏は、「ITベンダーはデータ資産の交換を促進するためのマーケットプレイスやパッケージング技術の提供、有価値データの棚卸しなどを通じてユーザー企業を支援することが求められる」とも分析していて、詳細を「国内ビッグデータ/アナリティクスソフトウェア市場予測、2017年~2021年」(JPJ41766917)にて報告している。