ディスラプティブテクノロジーを味方につけろ！

IoT:61%、データアナリティクス:61%、クラウド:60%――、ソーシャルメディア:51%、VR/AR(仮想現実/拡張現実):48%、ロボティクス:47%――。
何の数字だか、わかるだろうか。

これらは、ビジネストランスフォーメーション(事業変革)、テクノロジー、リスク&コンプライアンス分野でサービスを提供するコンサルティングファーム、KPMGコンサルティング株式会社が上梓した日本語版、『破壊される破壊者 - 破壊的技術の兆候:テクノロジーセクター』の一部。世界のエグゼクティブが、具体的、戦略的、あるいは大きな投資を行っていると回答した分野だ。

海外のテクノロジー企業では、「破壊的技術(Disruptive Technology)」が、経営会議やイベントなどでしばしば話題になる。自らがそれを生みだし、あるいは市場に突如出現したその波に乗って、リーディングカンパニーになるために、もしくはその位置にとどまり続けるために。
だが、KPMGが世界規模でテクノロジー企業のシニアエグゼクティブを対象に実施した意識調査の結果、破壊的技術に対する準備ができているテクノロジー企業は全体の3分の1未満だったという。

KPMGでは、今回の調査結果を踏まえて、「破壊的技術を導入する際、企業のリーダーがとるべき5つの重要な行動」を提言している。
一例を挙げると、今日のテクノロジーと明日のテクノロジーへの投資のバランスをとる――。

それは、これまでのビジネスを支えてきたものを客観視することでもあり、すべての企業に当て嵌まりそうである。