スマホからテレビを楽々操作「TVOOT」

インターネットコンテンツが普及したことで、従来のメディア、例えばラジオやテレビ、新聞紙はもう廃れていくと言われている時があった。現に今はYoutubeやNetflixがこれまでになく世間を賑わせていることもあり、数年に一度はもうすぐテレビから視聴者がいなくなってしまうという言説が飛び交う様子がうかがえる。

確かに新聞の発行部数は毎年減少しているかもしれないが、テレビに関しては一定の視聴者数の減少は見られたものの、当初想定されていたほどの大きな視聴者離れは起きていない。むしろインターネットコンテンツがある程度成熟し、ネットとテレビの差別化のされ方についてのノウハウも共有され始めていることで、今後はテレビ番組も時代に合わせた充実性を見せていくことも予想されている。

現状、インターネットを介したサービスにはネットコンテンツ向けのものが目立つが、テレビ向けのサービスへの需要も決して少なくない。「TVOOT」はテレビも見るけどスマートフォンやネットにも馴染み深いという視聴者に向けて誕生したテレビ視聴サービスの一つで、よりストレスの少ないテレビ体験を実現してくれる。

次世代のテレビ時代に必要なもの

私たちが今生きている時代は、第二のテレビ黄金世代とも言われている。それはテレビが各家庭に普及しただけでなく、映像技術が進化したことで極めて質の高い映像を楽しむことができるようになったり、技術としてエンターテイメントが確立され、どうすれば面白いコンテンツが作れるかが多くの人に共有されたことで、番組自体の質が上がっているためだ。

また、コンテンツの量そのものも増加傾向にあり、もはや命がいくつあっても足りないほどのエンターテイメントを私たちは楽しめるようになっているとも言えるだろう。もちろんそれはインターネットコンテンツを語る上でも同じことが言え、テレビ放送のテクノロジーが進歩すれば、必然的にインターネットにおける映像配信もより優れたものになる

スマートフォンが普及したことにより、多くの人はネットコンテンツに流れると思われたが、意外なことに現代の視聴者はネットとテレビをうまく使い分けているのである。例えばSNSでよく話題に上るトピックの多くはテレビ番組についてであるし、年末には日本でも紅白歌合戦などの番組の話題で持ちきりになっている様子は風物詩になりかけている。

ここまで多くの人がテレビを視聴している理由としてはいくつかのテレビのメリットが考えられる。テレビが優れている点として、まず一つに電波環境が安定しているところだ。ネット放送の映像コンテンツは、視聴者の通信環境によって映像のクオリティに差が生まれやすく、場合によってはまともにコンテンツを楽しむこともできないというケースも少なくない。

しかしながらテレビの場合はいかなる家でも必ず一つは専用の回線が用意されており、テレビ本体があれば確実に安定していて画質の良い映像を楽しむことができる。良いネット回線を用意するためにはお金がかかるかもしれないが、テレビは最低限の設備投資で質の高いコンテンツを楽しめるのである。

もう一つはその普及率の高さである。テレビは一家に一台は必ず設置してあり、かつ番組が時間帯によって限られている分だけあり、話題性は高い。SNSなどで感想を言いながら視聴するといった楽しみ方はネットコンテンツでは難しく、インターネットは多様すぎるあまりにリアルタイムでオンエア放送を楽しむ文化が根づきにくいのである。むしろインターネットとテレビを併用することで、視聴者はテレビの新しい楽しみ方を見出しているということもできるだろう。

スマホありきのテレビ世代に合わせたアプリ

TVOOTはそんなインターネットを使った新しいテレビの楽しみ方をより快適にしてくれるサービスだ。TVOOTはスマートフォン向けのアプリとして提供され、スマホ状の操作のみでテレビを遠隔操作し、テレビリモコンがなくとも自由に番組を切り替えることができる。通常このようなリモコン機能はテレビと連動したコントローラでなければ効果を発揮しないが、TVOOTはクラウドサービスを介してテレビ出力を制御し、より快適にテレビを楽しむことができるというものだ。

スマホからテレビを楽々操作「TVOOT」

また、SNSやニュースサイトのトレンドを読み取り、今の時間はどの番組が話題となっているかをアラート機能から確認することもできる。これによって見たい番組が見つからなくても、今何を見るべきかの重要な指標となってくれるだろう。

また、クラウドを介することで厄介なCMを回避することもできる。視聴体験はより快適なものへとシフトしていくことだろう。

TVOOTは現在Kickstarterで出資者を募っており、24ドル以上の出資でリモートコントロールアプリと専用のコンパニオンデバイスを手に入れることができる。

現在はアメリカのみでのサービス提供となっているが、出資者が増えれば他地域での展開も視野に入るかもしれない。