タイムカードや人員整理はこれ一つでマネジメントしてしまおう「ReadyBadge」

個人レベルの小規模なグループでの業務であれば問題ないが、ある程度大きな組織での業務遂行が求められる際にマネジメント上の問題として現れるのが人員の勤怠管理である。

大勢のスタッフの動向を一人や少人数で把握することは極めて難しい上に時間のかかる業務であるため、できる限りその負担は最小限度とどめたいというのが多くのマネジメント業務に携わる人々が考える希望であると言えるだろう。

人員マネジメントを少しでも効率化するための取り組みや発明は様々生まれてきたが、「ReadyBadge」もまた今の時代に最適化された人の管理に関わるプロダクトの一つである。


スマートな人員管理を実現

スタッフの勤怠管理において、これまで最もポピュラーであったのがタイムカードの存在である。職場に設置しておくことで誰がいつ何時に出勤し、退勤は何時頃であったのかを記録させることで、ある程度の時間管理やスタッフの動向を使うことができていた。

大企業のように設備投資に大きな予算を回せる場合は、さらに高性能なものも使用されている。カードキー形式で出勤退勤を記録し、各部署にもアクセスキーを要求することにより、そのスタッフが今どこで何をしているのかなども逐一確認できるようにすることで、人員のスマート化をより推し進めることに成功している。

しかしながら、中小企業をはじめとした一般企業や店舗ではそのような高性能なマネジメント設備を導入する予算もなければスペースもないため、できる限り少ない予算で効率的なマネジメント業務の遂行が求められる。加えてマネジメントは直接的にサービスやモノを提供することで利益を生むような業務でもないため、ついつい後回しにされてしまいがちな分野である以上、工夫が求められるものである。

ReadyBadgeはタイムカードよりもはるかに効率的で、予算のかからない人員管理を実現してくれる。その最大の特徴は何と言ってもスマートフォンでの勤怠管理を可能にしている点で、ハードウェアを個人のスマートフォンに依存してしまうことでコスト削減を試みている。

タイムカードや人員整理はこれ一つでマネジメントしてしまおう「ReadyBadge」


ReadyBadgeはアプリケーション形式での導入となっており、アプリからは何時に出勤し、退勤したのかという情報を入力できたり、その日は何時間残業したのかなどの情報を全て記録することができる。

また、1日ごとの情報ではなく、その週やその月での勤怠情報もグラフ形式で確認することができ、一目で人員の情報を管理することができる。記録されたデータはアプリケーション上だけでなく、普段使っている好みのクラウドストレージと連携させることでバックアップを取っておくこともできるため、データ破損などが生じてもクラウド上から問題なく管理を行うことが可能だ。

集積したデータはそのまま閲覧するだけでなく、エクセルデータやcsv、Xml形式に変換して出力することもできる。単純にマネジメントように利用するだけでなく、報告書をまとめる際にもデータをワンタッチで好みの形式に出力することができれば、大きな業務効率化に役立てることができるだろう。

従業員にとっての使い方や仕組みもシンプルである。まず職場のWi-Fiに自分のスマートフォンを接続させ、そこからReadyBadgeを使用し出勤の打刻を行うだけだ。アプリ上では退勤まであと何時間なのかといった業務に関わるタイムスケジュールも把握することができ、今月はどれくらい勤務していんたのかということも確認することができる。

タイムカードや人員整理はこれ一つでマネジメントしてしまおう「ReadyBadge」


労働時間に関する問題はセンシティブなものになりつつあるが、時間を管理する側と労働者が同じ情報を共有することで関係性を透明化しておけば、残業時間と手当についてなど、労働に関わるトラブルを削減することにも繋がるだろう。

勤怠管理以外の使い道も

ReadyBadgeは勤務時間の管理だけでなく、公共施設やイベントにおける人の出入りの管理にも使用することができる。例えば会員制のスイミングプールやジムなどでは会員向けにReadyBadgeへ登録してもらい、会員証がわりに詳細な利用時間とともに活用してもらうこともできるし、イベントでは出席者のIDチェックがわりに活用することで、効率の良い人員整理を行うことができるようにもなるだろう。

スマートが故に高い汎用性をともなっているのは、ReadyBadgeの大きなメリットであると言えそうだ。

ReadyBadgeは現在Kickstarterで出資者を募っており、4万ユーロを目標金額に設定している。集めた出資金はさらなる機能の増加やデザインに当てられるということで、出資金がそのまま開発費用に補填することが主な目的である。

無事にローンチされればサブスクリプションではなく一括購入形式で購入後は一生維持コスト無しで使用することができるため、今のうちに出資して利用権を獲得しておくのも良いだろう。