昨今、医療機関は情報化が進んでいる。バイタルモニタなど電波を利用した医療機器の導入により利便性が向上している。一方で、医療機器の電波が届きにくい状況や無線中継機などの通信機器の増加による電波干渉など、無線通信が不安定になる事象も顕在化している。
上記課題を受け、電波環境協議会では「手引き引き（改定版）」を作成し、トラブルなく医療機器を利用できる安定した電波環境を維持するため、電波の届く範囲、強さ、電磁ノイズ、無線中継機の混雑状況など電波の状態を総合的に把握し、トラブル発生時には病室単位での調査、原因究明、対策検討を行うことを勧めているという。
大成建設は、病院内で用いる電子カルテや生体情報モニタなどに利用されている電波の環境を可視化するモニタリングシステム「T-Hospital Wireless Viewer」の機能を拡張した。これにより、病院巡回中の病院スタッフが電波を自動計測し、モバイル等を利用して病院内外から電波環境を把握できる。昨年3月に新城市民病院の1病棟（34室･59床）で実施した上記拡張版の試験運用では――
医療用台車10台に電波計測器を搭載し、各病室の巡回中に、時々刻々と変化する電波を自動計測。病院スタッフが通常業務に従事しながら自動的に全ての病室における電波の強さや電磁ノイズなどが計測でき、そのデータを電波の管理に関わる関係者が遠隔把握・共有できることを確認した。入院患者の生体データなどの重要情報を含んだ医療機器の電波が届かない等のトラブルを未然に防ぐことが可能であることも検証できたという。
同社は今後、同病院の2病棟で約6ヶ月間、埼玉医科大学国際医療センターの1病棟で約3ヶ月間、本格運用に向けてさらに試験運用を行う。22年下期より、病院内での電波管理に関する遠隔サポートサービスの実施を予定していて、医療機関での業務効率化と安全・サービス向上に寄与していく構えだ。