超高速・大容量の第5世代移動通信（5G）の商用サービスが今春始まった。日本では、遠隔医療や自律・協働システム等での応用が見込まれる5Gの低遅延・同時多数接続といった特長をも早期に実現するべく、さまざまな研究開発および実証が進められている。
今月21日、東京女子医大とNTTドコモは、商用5Gを活用した遠隔手術支援システム、および移動型スマート治療室「SCOT®」（AMEDウェブ参照）を用いた実証実験を10月に行う。5G経由でスマート治療室と遠隔地の専門医を接続し、高精細な手術映像など大容量データの双方向通信を検証する。商用5Gと「ドコモオープンイノベーションクラウド®」を活用した遠隔医療実験は国内初（ドコモ調べ）だという。
実験では、各種医療機器・設備をIoT連携させるスマート治療室「SCOT」を活用。同治療室内で脳外科手術を行う執刀医の手元映像や、高精細な4K外視鏡（オリンパス製）映像などの大容量データを、専門医がいる「戦略デスク」へリアルタイム送信する。遠隔の専門医が手術の状況を俯瞰的に確認し、手術時の指導や支援を行う。実証実験を通じてシステムの有用性を確認し、先進医療の現場での活用をめざして、検討を進める。
移動型スマート治療室「モバイルSCOT」と専門医がいる「戦略デスク」を商用5Gで接続し、車載医療機器の高精細リアルタイム画像伝送実証も行う予定だという。データ伝送に「ドコモオープンイノベーションクラウド」を使用するので、手術のデータを高セキュリティに、大容量データを低遅延で送れる。SCOT内の医療機器群データ管理は、OPExPARKが運営する医療情報統合プラットフォーム「OPeLiNK®」（ORiN協議会）を活用する。
東京女子医大とドコモは、AMED採択案件「8K等高精細映像データ利活用研究事業」の事業課題（参考資料：総務省PDF）の枠組みのもとで、今回の実証実験を行う。