情報通信
エンタープライズストレージはオールフラッシュが牽引役を継続
企業・団体向けIT（情報技術）システムにおける重要かつ使用頻度の高いデータの格納、保護、管理、共有――。それらのタスクには多くの場合、高速で機能性及び拡張性に優れた独立型のストレージシステムが用いられる。
演算装置とは別に設けることから、それを外付型エンタープライズストレージシステムと呼ぶ。IDC Japanは今月5日、'19年第1四半期（1月～3月）における国内の同システムへの支出実績について、約563億円で前年同期比8.2％増であったと発表した。支出額をセグメント別に見るとメインフレーム向けが約53億円（前年同期比6.1％減）、オープンシステム向けが約509億円（同9.9％増）だったという。
メインフレーム向けは'15年の大型更新のピーク以降、支出が低迷。オープンシステム向けは、ハイエンドとミッドレンジが2桁のプラス成長で、引き続き国内サービスプロバイダーのストレージシステム需要が市場を牽引している。同四半期のエンタープライズストレージシステムでは、搭載メディアのHDDからフラッシュへの移行が継続的に進み、オールフラッシュアレイ（AFA）の支出額は約143億円で前年同期比75.2％増だった。
ハイブリッドフラッシュアレイ（HFA）のそれは約236億円（同16.7％増）であった一方、オールHDDアレイは約184億円（同22.3％減）だったため、支出額全体に占めるAFA比率は25.4％（前年同期15.7％）に上昇した。中央官庁の年度末を含む同期間にその比率が大幅アップした。AFAは、企業ユーザーのシステム更改でも用いられるようになってきたと考えられる。
ストレージシステム売上額上位5社は富士通（シェア18.1％）、日立（16.9％）、デルテクノロジーズ（15.4％）、ネットアップ（10.7％）、NEC（8.9％）。日の丸3社の合計が50％を下回ったのはここ10年で初めだという。